4043 トクヤマ

時価

2192億円

PER 予

8.75倍

2010年以降

赤字-35.54倍
（2010-2024年）

0.88倍

2010年以降

0.21-2.18倍
（2010-2024年）

3.29%

ROE 予

10.03%

ROA 予

5.47%

流動資産計、持分法適用会社に対する持分相当額、当期変動額合計他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	流動資産計		持分法適用会社に対する持分相当額		当期変動額合計		平均臨時雇用人員 - 環境事業		退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
2008/03	1646億		-		145億		-		-
2009/03	1671億	+1.5%	-		148億	+2.1%	-		-
2010/03	2243億	+34.2%	-		-70億	赤転	-		-
2011/03	2187億	-2.5%	-138百万		30億	黒転	-		-
2012/03	2148億	-1.8%	-20百万	赤縮	49億	+63.3%	-		-
2013/03	1861億	-13.4%	271百万	黒転	64億	+30.6%	-		-
2014/03	1916億	+3%	392百万	+44.6%	-		-		629百万
2015/03	2440億	+27.3%	189百万	-51.8%	-		-		442百万	-29.7%
2016/03	2438億	-0.1%	-150百万	赤転	-		-		-431百万	赤転
2017/03	2467億	+1.2%	-138百万	赤縮	-		-		-290百万	赤縮
2018/03	1977億	-19.9%	170百万	黒転	-		-		-485百万	赤拡
2019/03	2029億	+2.7%	-139百万	赤転	-		-		-761百万	赤拡
2020/03	2038億	+0.4%	-100百万	赤縮	-		-		-709百万	赤縮
2021/03	1998億	-2%	43百万	黒転	-		-		-69百万	赤縮
2022/03	2240億	+12.1%	51百万	+18.6%	-		59		-121百万	赤拡
2023/03	2537億	+13.3%	239百万	+368.6%	-		32	-45.76%	-458百万	赤拡
2024/03	2178億	-14.2%	201百万	-15.9%	-		-		-190百万	赤縮

2008年3月

流動資産計: 1646億4900万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
当期変動額合計: 145億
平均臨時雇用人員 - 環境事業: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -

2009年3月

流動資産計: 1671億3900万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
当期変動額合計: 148億
平均臨時雇用人員 - 環境事業: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -

2010年3月

流動資産計: 2242億7600万
持分法適用会社に対する持分相当額: -
当期変動額合計: -70億
平均臨時雇用人員 - 環境事業: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -

2011年3月

流動資産計: 2186億9000万
持分法適用会社に対する持分相当額: -1億3800万
当期変動額合計: 30億
平均臨時雇用人員 - 環境事業: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -

2012年3月

流動資産計: 2147億9900万
持分法適用会社に対する持分相当額: -2000万
当期変動額合計: 49億
平均臨時雇用人員 - 環境事業: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -

2013年3月

流動資産計: 1861億1400万
持分法適用会社に対する持分相当額: 2億7100万
当期変動額合計: 64億
平均臨時雇用人員 - 環境事業: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -

2014年3月

流動資産計: 1916億2300万
持分法適用会社に対する持分相当額: 3億9200万
当期変動額合計: -
平均臨時雇用人員 - 環境事業: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: 6億2900万

2015年3月

流動資産計: 2439億7500万
持分法適用会社に対する持分相当額: 1億8900万
当期変動額合計: -
平均臨時雇用人員 - 環境事業: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: 4億4200万

2016年3月

流動資産計: 2437億6600万
持分法適用会社に対する持分相当額: -1億5000万
当期変動額合計: -
平均臨時雇用人員 - 環境事業: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -4億3100万

2017年3月

流動資産計: 2466億6100万
持分法適用会社に対する持分相当額: -1億3800万
当期変動額合計: -
平均臨時雇用人員 - 環境事業: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -2億9000万

2018年3月

流動資産計: 1976億5200万
持分法適用会社に対する持分相当額: 1億7000万
当期変動額合計: -
平均臨時雇用人員 - 環境事業: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -4億8500万

2019年3月

流動資産計: 2029億3600万
持分法適用会社に対する持分相当額: -1億3900万
当期変動額合計: -
平均臨時雇用人員 - 環境事業: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -7億6100万

2020年3月

流動資産計: 2038億4900万
持分法適用会社に対する持分相当額: -1億
当期変動額合計: -
平均臨時雇用人員 - 環境事業: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -7億900万

2021年3月

流動資産計: 1997億6000万
持分法適用会社に対する持分相当額: 4300万
当期変動額合計: -
平均臨時雇用人員 - 環境事業: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -6900万

2022年3月

流動資産計: 2239億5000万
持分法適用会社に対する持分相当額: 5100万
当期変動額合計: -
平均臨時雇用人員 - 環境事業: 59
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -1億2100万

2023年3月

流動資産計: 2536億8900万
持分法適用会社に対する持分相当額: 2億3900万
当期変動額合計: -
平均臨時雇用人員 - 環境事業: 32
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -4億5800万

2024年3月

流動資産計: 2177億7600万
持分法適用会社に対する持分相当額: 2億100万
当期変動額合計: -
平均臨時雇用人員 - 環境事業: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -1億9000万