4043 トクヤマ

時価

2141億円

PER 予

8.55倍

2010年以降

赤字-35.54倍
（2010-2024年）

0.86倍

2010年以降

0.21-2.18倍
（2010-2024年）

3.37%

ROE 予

10.03%

ROA 予

5.47%

損害賠償損失引当金、持分法の適用範囲の変動、資産の部合計他1件

【期間】

通期

年度	損害賠償損失引当金		持分法の適用範囲の変動		資産の部合計		平均臨時雇用人員 - 環境事業
2008/03	-		-		3833億		-
2009/03	-		-		4036億	+5.3%	-
2010/03	-		0		4529億	+12.2%	-
2011/03	31百万		-		4747億	+4.8%	-
2012/03	-		-		5012億	+5.6%	-
2013/03	-		-		5183億	+3.4%	-
2014/03	-		-		5763億	+11.2%	-
2015/03	50百万	+61.3%	-		5545億	-3.8%	-
2016/03	-		-		4013億	-27.6%	-
2017/03	-		-		4244億	+5.8%	-
2018/03	-		-		3619億	-14.7%	-
2019/03	91百万	+82%	-		3796億	+4.9%	-
2020/03	84百万	-7.7%	-		3834億	+1%	-
2021/03	122百万	+45.2%	-		3868億	+0.9%	-
2022/03	108百万	-11.5%	-		4332億	+12%	59
2023/03	129百万	+19.4%	-		4783億	+10.4%	32	-45.76%
2024/03	202百万	+56.6%	-		4574億	-4.4%	-

2008年3月

損害賠償損失引当金: -
持分法の適用範囲の変動: -
資産の部合計: 3832億6400万
平均臨時雇用人員 - 環境事業: -

2009年3月

損害賠償損失引当金: -
持分法の適用範囲の変動: -
資産の部合計: 4036億1300万
平均臨時雇用人員 - 環境事業: -

2010年3月

損害賠償損失引当金: -
持分法の適用範囲の変動: 0
資産の部合計: 4528億9300万
平均臨時雇用人員 - 環境事業: -

2011年3月

損害賠償損失引当金: 3100万
持分法の適用範囲の変動: -
資産の部合計: 4747億800万
平均臨時雇用人員 - 環境事業: -

2012年3月

損害賠償損失引当金: -
持分法の適用範囲の変動: -
資産の部合計: 5011億8100万
平均臨時雇用人員 - 環境事業: -

2013年3月

損害賠償損失引当金: -
持分法の適用範囲の変動: -
資産の部合計: 5182億5100万
平均臨時雇用人員 - 環境事業: -

2014年3月

損害賠償損失引当金: -
持分法の適用範囲の変動: -
資産の部合計: 5763億1500万
平均臨時雇用人員 - 環境事業: -

2015年3月

損害賠償損失引当金: 5000万
持分法の適用範囲の変動: -
資産の部合計: 5545億2700万
平均臨時雇用人員 - 環境事業: -

2016年3月

損害賠償損失引当金: -
持分法の適用範囲の変動: -
資産の部合計: 4013億4200万
平均臨時雇用人員 - 環境事業: -

2017年3月

損害賠償損失引当金: -
持分法の適用範囲の変動: -
資産の部合計: 4244億3300万
平均臨時雇用人員 - 環境事業: -

2018年3月

損害賠償損失引当金: -
持分法の適用範囲の変動: -
資産の部合計: 3619億4900万
平均臨時雇用人員 - 環境事業: -

2019年3月

損害賠償損失引当金: 9100万
持分法の適用範囲の変動: -
資産の部合計: 3796億3000万
平均臨時雇用人員 - 環境事業: -

2020年3月

損害賠償損失引当金: 8400万
持分法の適用範囲の変動: -
資産の部合計: 3834億4700万
平均臨時雇用人員 - 環境事業: -

2021年3月

損害賠償損失引当金: 1億2200万
持分法の適用範囲の変動: -
資産の部合計: 3867億9400万
平均臨時雇用人員 - 環境事業: -

2022年3月

損害賠償損失引当金: 1億800万
持分法の適用範囲の変動: -
資産の部合計: 4332億1000万
平均臨時雇用人員 - 環境事業: 59

2023年3月

損害賠償損失引当金: 1億2900万
持分法の適用範囲の変動: -
資産の部合計: 4783億4200万
平均臨時雇用人員 - 環境事業: 32

2024年3月

損害賠償損失引当金: 2億200万
持分法の適用範囲の変動: -
資産の部合計: 4573億6000万
平均臨時雇用人員 - 環境事業: -