製品保証引当金、商品及び製品期首たな卸高、売上原価他6件
2008年3月
- 製品保証引当金
- -
- 商品及び製品期首たな卸高
- -
- 売上原価
- 2090億2500万
- 当期変動額合計
- 13億3400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 特別償却準備金の取崩
- 3億3200万
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 112億4600万
- 設備投資額 - 特殊品
- -
- 休止部門費
- -
2009年3月
- 製品保証引当金
- -
- 商品及び製品期首たな卸高
- 101億4900万
- 売上原価
- 2143億1600万
- 当期変動額合計
- -9億700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 特別償却準備金の取崩
- 4億4800万
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 142億4700万
- 設備投資額 - 特殊品
- -
- 休止部門費
- 9億4100万
2010年3月
- 製品保証引当金
- 8900万
- 商品及び製品期首たな卸高
- 117億5700万
- 売上原価
- 1964億9000万
- 当期変動額合計
- 5000万
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
- 特別償却準備金の取崩
- 4億1400万
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 401億7500万
- 設備投資額 - 特殊品
- -
- 休止部門費
- 9億9700万
2011年3月
- 製品保証引当金
- 8100万
- 商品及び製品期首たな卸高
- 153億600万
- 売上原価
- 2097億1400万
- 当期変動額合計
- 1億9100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 特別償却準備金の取崩
- 3億900万
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -274億200万
- 設備投資額 - 特殊品
- -
- 休止部門費
- 8億3100万
2012年3月
- 製品保証引当金
- 1億2600万
- 商品及び製品期首たな卸高
- 118億2400万
- 売上原価
- 2037億6300万
- 当期変動額合計
- -2億6100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 特別償却準備金の取崩
- 1億6400万
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -100億6500万
- 設備投資額 - 特殊品
- -
- 休止部門費
- 9億9800万
2013年3月
- 製品保証引当金
- 9400万
- 商品及び製品期首たな卸高
- 159億2100万
- 売上原価
- 1914億9400万
- 当期変動額合計
- 1億1700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 特別償却準備金の取崩
- 1億7900万
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -64億9300万
- 設備投資額 - 特殊品
- -
- 休止部門費
- 27億7800万
2014年3月
- 製品保証引当金
- 1億3200万
- 商品及び製品期首たな卸高
- -
- 売上原価
- 2069億8900万
- 当期変動額合計
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 特別償却準備金の取崩
- -
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 171億2700万
- 設備投資額 - 特殊品
- -
- 休止部門費
- 23億900万
2015年3月
- 製品保証引当金
- 1億3200万
- 商品及び製品期首たな卸高
- -
- 売上原価
- 2189億1700万
- 当期変動額合計
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 特別償却準備金の取崩
- -
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 461億4700万
- 設備投資額 - 特殊品
- -
- 休止部門費
- 8億2500万
2016年3月
- 製品保証引当金
- 8500万
- 商品及び製品期首たな卸高
- -
- 売上原価
- 2206億3800万
- 当期変動額合計
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 特別償却準備金の取崩
- -
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 50億1600万
- 設備投資額 - 特殊品
- -
- 休止部門費
- 11億3400万
2017年3月
- 製品保証引当金
- 8100万
- 商品及び製品期首たな卸高
- -
- 売上原価
- 2013億500万
- 当期変動額合計
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 特別償却準備金の取崩
- -
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -23億4600万
- 設備投資額 - 特殊品
- -
- 休止部門費
- 12億
2018年3月
- 製品保証引当金
- 9800万
- 商品及び製品期首たな卸高
- -
- 売上原価
- 2077億1500万
- 当期変動額合計
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 特別償却準備金の取崩
- -
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -520億1200万
- 設備投資額 - 特殊品
- -
- 休止部門費
- -
2019年3月
- 製品保証引当金
- 1億3700万
- 商品及び製品期首たな卸高
- -
- 売上原価
- 2266億6400万
- 当期変動額合計
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 特別償却準備金の取崩
- -
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 12億200万
- 設備投資額 - 特殊品
- -
- 休止部門費
- -
2020年3月
- 製品保証引当金
- 8400万
- 商品及び製品期首たな卸高
- -
- 売上原価
- 2174億4600万
- 当期変動額合計
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 特別償却準備金の取崩
- -
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 129億2600万
- 設備投資額 - 特殊品
- 80億4400万
- 休止部門費
- -
2021年3月
- 製品保証引当金
- 9500万
- 商品及び製品期首たな卸高
- -
- 売上原価
- 2072億5400万
- 当期変動額合計
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 特別償却準備金の取崩
- -
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- 21億3100万
- 設備投資額 - 特殊品
- 60億300万
- 休止部門費
- -
2022年3月
- 製品保証引当金
- 7300万
- 商品及び製品期首たな卸高
- -
- 売上原価
- 1984億1700万
- 当期変動額合計
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 特別償却準備金の取崩
- -
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -14億2400万
- 設備投資額 - 特殊品
- -
- 休止部門費
- -
2023年3月
- 製品保証引当金
- 7200万
- 商品及び製品期首たな卸高
- -
- 売上原価
- 2610億900万
- 当期変動額合計
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 特別償却準備金の取崩
- -
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -149億6100万
- 設備投資額 - 特殊品
- -
- 休止部門費
- -
2024年3月
- 製品保証引当金
- 7700万
- 商品及び製品期首たな卸高
- -
- 売上原価
- 2424億7000万
- 当期変動額合計
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 特別償却準備金の取崩
- -
- 現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
- -196億2300万
- 設備投資額 - 特殊品
- -
- 休止部門費
- -