製品保証引当金、実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加、資産の部 - 環境事業他2件
- 【期間】
- 通期
2007年3月
- 製品保証引当金
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 資産の部 - 環境事業
- -
- 自己株式の取得
- -
- 自己株式
- -10億1100万
2008年3月
- 製品保証引当金
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 資産の部 - 環境事業
- -
- 自己株式の取得
- -2億2500万
- 自己株式
- -11億7600万
2009年3月
- 製品保証引当金
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 資産の部 - 環境事業
- -
- 自己株式の取得
- -2億8800万
- 自己株式
- -13億8200万
2010年3月
- 製品保証引当金
- 8900万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 資産の部 - 環境事業
- -
- 自己株式の取得
- -2400万
- 自己株式
- -14億100万
2011年3月
- 製品保証引当金
- 8100万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 資産の部 - 環境事業
- -
- 自己株式の取得
- -1500万
- 自己株式
- -14億1300万
2012年3月
- 製品保証引当金
- 1億2600万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- 2300万
- 資産の部 - 環境事業
- -
- 自己株式の取得
- -400万
- 自己株式
- -14億1600万
2013年3月
- 製品保証引当金
- 9400万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 資産の部 - 環境事業
- -
- 自己株式の取得
- -300万
- 自己株式
- -14億1400万
2014年3月
- 製品保証引当金
- 1億3200万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 資産の部 - 環境事業
- -
- 自己株式の取得
- -
- 自己株式
- -14億2800万
2015年3月
- 製品保証引当金
- 1億3200万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 資産の部 - 環境事業
- -
- 自己株式の取得
- -
- 自己株式
- -14億3400万
2016年3月
- 製品保証引当金
- 8500万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 資産の部 - 環境事業
- -
- 自己株式の取得
- -
- 自己株式
- -14億3900万
2017年3月
- 製品保証引当金
- 8100万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 資産の部 - 環境事業
- -
- 自己株式の取得
- -
- 自己株式
- -14億4600万
2018年3月
- 製品保証引当金
- 9800万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 資産の部 - 環境事業
- -
- 自己株式の取得
- -
- 自己株式
- -14億7200万
2019年3月
- 製品保証引当金
- 1億3700万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 資産の部 - 環境事業
- -
- 自己株式の取得
- -
- 自己株式
- -18億2300万
2020年3月
- 製品保証引当金
- 8400万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 資産の部 - 環境事業
- -
- 自己株式の取得
- -
- 自己株式
- -18億900万
2021年3月
- 製品保証引当金
- 9500万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 資産の部 - 環境事業
- 106億5500万
- 自己株式の取得
- -
- 自己株式
- -3億4900万
2022年3月
- 製品保証引当金
- 7300万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 資産の部 - 環境事業
- 123億6400万
- 自己株式の取得
- -
- 自己株式
- -4億1400万
2023年3月
- 製品保証引当金
- 7200万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 資産の部 - 環境事業
- 145億1500万
- 自己株式の取得
- -
- 自己株式
- -4億1400万
2024年3月
- 製品保証引当金
- 7700万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 資産の部 - 環境事業
- -
- 自己株式の取得
- -
- 自己株式
- -4億2200万