製品保証引当金、連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出、減価償却累計額他2件
2008年3月
2009年3月
2010年3月
- 製品保証引当金
- 8900万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 減価償却累計額
- -3609億5500万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 環境対策引当金繰入額
- -
2011年3月
- 製品保証引当金
- 8100万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 減価償却累計額
- -3755億900万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 環境対策引当金繰入額
- 1億2600万
2012年3月
- 製品保証引当金
- 1億2600万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 減価償却累計額
- -3889億6300万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- 2300万
- 環境対策引当金繰入額
- -
2013年3月
- 製品保証引当金
- 9400万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 減価償却累計額
- -4011億300万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 環境対策引当金繰入額
- -
2014年3月
- 製品保証引当金
- 1億3200万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 減価償却累計額
- -3920億6200万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 環境対策引当金繰入額
- -
2015年3月
- 製品保証引当金
- 1億3200万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -6億3300万
- 減価償却累計額
- -4014億6100万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 環境対策引当金繰入額
- -
2016年3月
- 製品保証引当金
- 8500万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 減価償却累計額
- -4107億700万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 環境対策引当金繰入額
- -
2017年3月
- 製品保証引当金
- 8100万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 減価償却累計額
- -4049億1200万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 環境対策引当金繰入額
- 2億1500万
2018年3月
- 製品保証引当金
- 9800万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 減価償却累計額
- -4044億4100万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 環境対策引当金繰入額
- -
2019年3月
- 製品保証引当金
- 1億3700万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 減価償却累計額
- -4148億1300万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 環境対策引当金繰入額
- -
2020年3月
- 製品保証引当金
- 8400万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 減価償却累計額
- -4206億3100万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 環境対策引当金繰入額
- -
2021年3月
- 製品保証引当金
- 9500万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 減価償却累計額
- -4134億9300万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 環境対策引当金繰入額
- 3200万
2022年3月
- 製品保証引当金
- 7300万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 減価償却累計額
- -4244億1000万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 環境対策引当金繰入額
- -
2023年3月
- 製品保証引当金
- 7200万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 減価償却累計額
- -4300億8200万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 環境対策引当金繰入額
- -
2024年3月
- 製品保証引当金
- 7700万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出
- -
- 減価償却累計額
- -4346億5500万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 環境対策引当金繰入額
- -