製品保証引当金、環境対策引当金、退職給付に係る資産の増減額(△は増加)他2件
2008年3月
2009年3月
- 製品保証引当金
- -
- 環境対策引当金
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -1億2300万
- 商品及び製品期首たな卸高
- 101億4900万
2010年3月
- 製品保証引当金
- 8900万
- 環境対策引当金
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -8億2600万
- 商品及び製品期首たな卸高
- 117億5700万
2011年3月
- 製品保証引当金
- 8100万
- 環境対策引当金
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -6億3000万
- 商品及び製品期首たな卸高
- 153億600万
2012年3月
- 製品保証引当金
- 1億2600万
- 環境対策引当金
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -2億8700万
- 商品及び製品期首たな卸高
- 118億2400万
2013年3月
- 製品保証引当金
- 9400万
- 環境対策引当金
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 持分法による投資損益(△は益)
- -4億3300万
- 商品及び製品期首たな卸高
- 159億2100万
2014年3月
- 製品保証引当金
- 1億3200万
- 環境対策引当金
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- 6億2900万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -5億1900万
- 商品及び製品期首たな卸高
- -
2015年3月
- 製品保証引当金
- 1億3200万
- 環境対策引当金
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- 4億4200万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -6億8400万
- 商品及び製品期首たな卸高
- -
2016年3月
- 製品保証引当金
- 8500万
- 環境対策引当金
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -4億3100万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -6億6800万
- 商品及び製品期首たな卸高
- -
2017年3月
- 製品保証引当金
- 8100万
- 環境対策引当金
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -2億9000万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -9億
- 商品及び製品期首たな卸高
- -
2018年3月
- 製品保証引当金
- 9800万
- 環境対策引当金
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -4億8500万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -9億5700万
- 商品及び製品期首たな卸高
- -
2019年3月
- 製品保証引当金
- 1億3700万
- 環境対策引当金
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -7億6100万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -9億2100万
- 商品及び製品期首たな卸高
- -
2020年3月
- 製品保証引当金
- 8400万
- 環境対策引当金
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -7億900万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -7億5600万
- 商品及び製品期首たな卸高
- -
2021年3月
- 製品保証引当金
- 9500万
- 環境対策引当金
- 4000万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -6900万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -9億4900万
- 商品及び製品期首たな卸高
- -
2022年3月
- 製品保証引当金
- 7300万
- 環境対策引当金
- 1400万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -1億2100万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -10億4300万
- 商品及び製品期首たな卸高
- -
2023年3月
- 製品保証引当金
- 7200万
- 環境対策引当金
- 500万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -4億5800万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -15億9200万
- 商品及び製品期首たな卸高
- -
2024年3月
- 製品保証引当金
- 7700万
- 環境対策引当金
- 1400万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -1億9000万
- 持分法による投資損益(△は益)
- -9億500万
- 商品及び製品期首たな卸高
- -