製品保証引当金、持分法適用会社に対する持分相当額、自己株式の増減額(△は増加)他4件
2008年3月
- 製品保証引当金
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 自己株式の増減額(△は増加)
- -1億6300万
- 試作費用
- -
- 雑収入
- 17億4100万
- 購入契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 従業員数 - 環境事業
- -
2009年3月
- 製品保証引当金
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 自己株式の増減額(△は増加)
- -2億3100万
- 試作費用
- -
- 雑収入
- 16億600万
- 購入契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 従業員数 - 環境事業
- -
2010年3月
- 製品保証引当金
- 8900万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 自己株式の増減額(△は増加)
- -2100万
- 試作費用
- -
- 雑収入
- 19億3900万
- 購入契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 従業員数 - 環境事業
- -
2011年3月
- 製品保証引当金
- 8100万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -1億3800万
- 自己株式の増減額(△は増加)
- -1300万
- 試作費用
- -
- 雑収入
- 22億5300万
- 購入契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 従業員数 - 環境事業
- -
2012年3月
- 製品保証引当金
- 1億2600万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -2000万
- 自己株式の増減額(△は増加)
- -300万
- 試作費用
- -
- 雑収入
- 15億9900万
- 購入契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 従業員数 - 環境事業
- -
2013年3月
- 製品保証引当金
- 9400万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 2億7100万
- 自己株式の増減額(△は増加)
- -200万
- 試作費用
- -
- 雑収入
- 13億1400万
- 購入契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 従業員数 - 環境事業
- -
2014年3月
- 製品保証引当金
- 1億3200万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 3億9200万
- 自己株式の増減額(△は増加)
- -9700万
- 試作費用
- -
- 雑収入
- -
- 購入契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 従業員数 - 環境事業
- -
2015年3月
- 製品保証引当金
- 1億3200万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 1億8900万
- 自己株式の増減額(△は増加)
- -7500万
- 試作費用
- 15億7700万
- 雑収入
- -
- 購入契約損失引当金の増減額(△は減少)
- 94億3300万
- 従業員数 - 環境事業
- -
2016年3月
- 製品保証引当金
- 8500万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -1億5000万
- 自己株式の増減額(△は増加)
- -600万
- 試作費用
- -
- 雑収入
- -
- 購入契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -40億5900万
- 従業員数 - 環境事業
- -
2017年3月
- 製品保証引当金
- 8100万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -1億3800万
- 自己株式の増減額(△は増加)
- -700万
- 試作費用
- -
- 雑収入
- -
- 購入契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -27億100万
- 従業員数 - 環境事業
- -
2018年3月
- 製品保証引当金
- 9800万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 1億7000万
- 自己株式の増減額(△は増加)
- -216億5000万
- 試作費用
- -
- 雑収入
- -
- 購入契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 従業員数 - 環境事業
- -
2019年3月
- 製品保証引当金
- 1億3700万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -1億3900万
- 自己株式の増減額(△は増加)
- -3億800万
- 試作費用
- -
- 雑収入
- -
- 購入契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 従業員数 - 環境事業
- -
2020年3月
2021年3月
- 製品保証引当金
- 9500万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 4300万
- 自己株式の増減額(△は増加)
- -4000万
- 試作費用
- -
- 雑収入
- -
- 購入契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 従業員数 - 環境事業
- -
2022年3月
- 製品保証引当金
- 7300万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 5100万
- 自己株式の増減額(△は増加)
- -1億100万
- 試作費用
- -
- 雑収入
- -
- 購入契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 従業員数 - 環境事業
- 504
2023年3月
- 製品保証引当金
- 7200万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 2億3900万
- 自己株式の増減額(△は増加)
- -300万
- 試作費用
- -
- 雑収入
- -
- 購入契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 従業員数 - 環境事業
- 496
2024年3月
- 製品保証引当金
- 7700万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 2億100万
- 自己株式の増減額(△は増加)
- -1200万
- 試作費用
- -
- 雑収入
- -
- 購入契約損失引当金の増減額(△は減少)
- -
- 従業員数 - 環境事業
- 144