製品保証引当金、当期変動額合計、資産の部 - 特殊品他4件
2008年3月
- 製品保証引当金
- -
- 当期変動額合計
- 170億3800万
- 資産の部 - 特殊品
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 36億800万
- 減価償却費
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
2009年3月
- 製品保証引当金
- -
- 当期変動額合計
- -80億8200万
- 資産の部 - 特殊品
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 175億6800万
- 減価償却費
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
2010年3月
- 製品保証引当金
- 8900万
- 当期変動額合計
- 55億3100万
- 資産の部 - 特殊品
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -118億1100万
- 減価償却費
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
2011年3月
- 製品保証引当金
- 8100万
- 当期変動額合計
- 76億7500万
- 資産の部 - 特殊品
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 9500万
- 減価償却費
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
2012年3月
- 製品保証引当金
- 1億2600万
- 当期変動額合計
- 72億4900万
- 資産の部 - 特殊品
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 48億1600万
- 減価償却費
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
2013年3月
- 製品保証引当金
- 9400万
- 当期変動額合計
- -389億8200万
- 資産の部 - 特殊品
- -
- 退職給付に係る資産
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 49億3900万
- 減価償却費
- 4900万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
2014年3月
- 製品保証引当金
- 1億3200万
- 当期変動額合計
- -
- 資産の部 - 特殊品
- -
- 退職給付に係る資産
- 78億400万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -4億8400万
- 減価償却費
- 1100万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -18億4200万
2015年3月
- 製品保証引当金
- 1億3200万
- 当期変動額合計
- -
- 資産の部 - 特殊品
- -
- 退職給付に係る資産
- 87億6500万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -25億2000万
- 減価償却費
- 900万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
2016年3月
- 製品保証引当金
- 8500万
- 当期変動額合計
- -
- 資産の部 - 特殊品
- -
- 退職給付に係る資産
- 80億5700万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 3億100万
- 減価償却費
- 2700万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
2017年3月
- 製品保証引当金
- 8100万
- 当期変動額合計
- -
- 資産の部 - 特殊品
- -
- 退職給付に係る資産
- 89億3600万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -77億4400万
- 減価償却費
- 4000万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
2018年3月
- 製品保証引当金
- 9800万
- 当期変動額合計
- -
- 資産の部 - 特殊品
- -
- 退職給付に係る資産
- 96億5700万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -58億5700万
- 減価償却費
- 5800万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
2019年3月
- 製品保証引当金
- 1億3700万
- 当期変動額合計
- -
- 資産の部 - 特殊品
- 629億1600万
- 退職給付に係る資産
- 97億9600万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 9億2800万
- 減価償却費
- 1億100万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
2020年3月
- 製品保証引当金
- 8400万
- 当期変動額合計
- -
- 資産の部 - 特殊品
- 610億3900万
- 退職給付に係る資産
- 95億6900万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 73億4300万
- 減価償却費
- 1億2100万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
2021年3月
- 製品保証引当金
- 9500万
- 当期変動額合計
- -
- 資産の部 - 特殊品
- 673億1000万
- 退職給付に係る資産
- 106億6000万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -21億2400万
- 減価償却費
- 1億1700万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
2022年3月
- 製品保証引当金
- 7300万
- 当期変動額合計
- -
- 資産の部 - 特殊品
- -
- 退職給付に係る資産
- 104億8200万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -67億9600万
- 減価償却費
- 1億6100万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
2023年3月
- 製品保証引当金
- 7200万
- 当期変動額合計
- -
- 資産の部 - 特殊品
- -
- 退職給付に係る資産
- 100億2300万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -135億2700万
- 減価償却費
- 1億4700万
- 会計方針の変更による累積的影響額
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2024年3月
- 製品保証引当金
- 7700万
- 当期変動額合計
- -
- 資産の部 - 特殊品
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- 退職給付に係る資産
- 98億1600万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 37億500万
- 減価償却費
- 9500万
- 会計方針の変更による累積的影響額
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