4043 トクヤマ

4043
2024/11/01
時価
1906億円
PER 予
7.61倍
2010年以降
赤字-35.54倍
(2010-2024年)
PBR
0.75倍
2010年以降
0.21-2.18倍
(2010-2024年)
配当 予
3.78%
ROE 予
9.84%
ROA 予
5.4%
資料
Link
CSV,JSON

利益剰余金

【期間】

連結

2007年3月31日
1086億2700万
2008年3月31日 +15.69%
1256億6600万
2009年3月31日 -6.43%
1175億8300万
2010年3月31日 +4.7%
1231億1500万
2011年3月31日 +6.23%
1307億9100万
2012年3月31日 +5.54%
1380億4000万
2013年3月31日 -28.24%
990億5800万
2014年3月31日 +8.17%
1071億5500万
2015年3月31日 -63.34%
392億8600万
2016年3月31日
-612億8100万
2017年3月31日
725億1100万
2018年3月31日 +25.16%
907億5200万
2019年3月31日 +34.32%
1219億100万
2020年3月31日 +12.93%
1376億6500万
2021年3月31日 +14.29%
1573億3200万
2022年3月31日 +14.75%
1805億3400万
2023年3月31日 +2.39%
1848億5200万
2024年3月31日 +6.8%
1974億1800万

個別

2007年3月31日
922億8600万
2008年3月31日 +17.72%
1086億3500万
2009年3月31日 -7.62%
1003億5700万
2010年3月31日 +3.63%
1040億
2011年3月31日 +4.46%
1086億3700万
2012年3月31日 +5.9%
1150億4500万
2013年3月31日 -34.13%
757億8100万
2014年3月31日 +11.05%
841億5400万
2015年3月31日 -78.24%
183億800万
2016年3月31日
-795億6700万
2017年3月31日
342億7600万
2018年3月31日 +81.12%
620億8100万
2019年3月31日 +41.6%
879億700万
2020年3月31日 +12.21%
986億4300万
2021年3月31日 +17.89%
1162億8900万
2022年3月31日 +15.11%
1338億5800万
2023年3月31日 -2.7%
1302億4700万
2024年3月31日 +4.77%
1364億6500万

有報情報

#1 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由(連結)
分法を適用していない関連会社(大分鉱業株式会社他)は、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため、持分法の適用範囲から除外しております。2024/06/26 10:41
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(純資産)
親会社株主に帰属する当期純利益の積み上げ等により利益剰余金が12,566百万円、その他有価証券評価差額金が5,168百万円増加しました。
以上の結果、純資産は前連結会計年度末に比べ18,346百万円増加し、259,948百万円となりました。
2024/06/26 10:41
#3 連結子会社の事業年度等に関する事項(連結)
結子会社の事業年度等に関する事項
従来、連結子会社のうち決算日が12月31日であった株式会社ASMについては、同日現在の財務諸表を使用し、連結決算日との間に生じた重要な取引について連結上必要な調整を行っておりましたが、同社が決算日を3月31日に変更したことに伴い、当連結会計年度は2023年1月1日から2023年3月31日までの3か月分の損益について利益剰余金で調整し連結しております。
連結子会社のうち、徳山化工(浙江)有限公司、他5社の決算日は12月31日であり、連結財務諸表の作成にあたっては、連結決算日である3月31日に本決算に準じた仮決算を行い連結しております。2024/06/26 10:41
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
前連結会計年度まで連結子会社であった株式会社エクセルシャノンは、当社が保有する株式の一部を売却したため、連結の範囲から除外し、持分法適用の範囲に含めております。
(2)持分法を適用していない関連会社(大分鉱業株式会社他)は、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため、持分法の適用範囲から除外しております。
(3)持分法適用関連会社のうち、決算日が連結決算日と異なる会社については、各社の事業年度に係る財務諸表を使用しております。
2024/06/26 10:41