利益剰余金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2007年3月31日
- 1086億2700万
- 2008年3月31日 +15.69%
- 1256億6600万
- 2009年3月31日 -6.43%
- 1175億8300万
- 2010年3月31日 +4.7%
- 1231億1500万
- 2011年3月31日 +6.23%
- 1307億9100万
- 2012年3月31日 +5.54%
- 1380億4000万
- 2013年3月31日 -28.24%
- 990億5800万
- 2014年3月31日 +8.17%
- 1071億5500万
- 2015年3月31日 -63.34%
- 392億8600万
- 2016年3月31日
- -612億8100万
- 2017年3月31日
- 725億1100万
- 2018年3月31日 +25.16%
- 907億5200万
- 2019年3月31日 +34.32%
- 1219億100万
- 2020年3月31日 +12.93%
- 1376億6500万
- 2021年3月31日 +14.29%
- 1573億3200万
- 2022年3月31日 +14.75%
- 1805億3400万
- 2023年3月31日 +2.39%
- 1848億5200万
- 2024年3月31日 +6.8%
- 1974億1800万
個別
- 2007年3月31日
- 922億8600万
- 2008年3月31日 +17.72%
- 1086億3500万
- 2009年3月31日 -7.62%
- 1003億5700万
- 2010年3月31日 +3.63%
- 1040億
- 2011年3月31日 +4.46%
- 1086億3700万
- 2012年3月31日 +5.9%
- 1150億4500万
- 2013年3月31日 -34.13%
- 757億8100万
- 2014年3月31日 +11.05%
- 841億5400万
- 2015年3月31日 -78.24%
- 183億800万
- 2016年3月31日
- -795億6700万
- 2017年3月31日
- 342億7600万
- 2018年3月31日 +81.12%
- 620億8100万
- 2019年3月31日 +41.6%
- 879億700万
- 2020年3月31日 +12.21%
- 986億4300万
- 2021年3月31日 +17.89%
- 1162億8900万
- 2022年3月31日 +15.11%
- 1338億5800万
- 2023年3月31日 -2.7%
- 1302億4700万
- 2024年3月31日 +4.77%
- 1364億6500万
有報情報
- #1 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由(連結)
- 分法を適用していない関連会社(大分鉱業株式会社他)は、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため、持分法の適用範囲から除外しております。2024/06/26 10:41
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (純資産)2024/06/26 10:41
親会社株主に帰属する当期純利益の積み上げ等により利益剰余金が12,566百万円、その他有価証券評価差額金が5,168百万円増加しました。
以上の結果、純資産は前連結会計年度末に比べ18,346百万円増加し、259,948百万円となりました。 - #3 連結子会社の事業年度等に関する事項(連結)
- 結子会社の事業年度等に関する事項
従来、連結子会社のうち決算日が12月31日であった株式会社ASMについては、同日現在の財務諸表を使用し、連結決算日との間に生じた重要な取引について連結上必要な調整を行っておりましたが、同社が決算日を3月31日に変更したことに伴い、当連結会計年度は2023年1月1日から2023年3月31日までの3か月分の損益について利益剰余金で調整し連結しております。
連結子会社のうち、徳山化工(浙江)有限公司、他5社の決算日は12月31日であり、連結財務諸表の作成にあたっては、連結決算日である3月31日に本決算に準じた仮決算を行い連結しております。2024/06/26 10:41 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 前連結会計年度まで連結子会社であった株式会社エクセルシャノンは、当社が保有する株式の一部を売却したため、連結の範囲から除外し、持分法適用の範囲に含めております。2024/06/26 10:41
(2)持分法を適用していない関連会社(大分鉱業株式会社他)は、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性がないため、持分法の適用範囲から除外しております。
(3)持分法適用関連会社のうち、決算日が連結決算日と異なる会社については、各社の事業年度に係る財務諸表を使用しております。