自己株式、自己株式の増減額(△は増加)、資産の部 - ライフアメニティー他6件
2007年3月
2008年3月
- 自己株式
- -11億7600万
- 自己株式の増減額(△は増加)
- -1億6300万
- 資産の部 - ライフアメニティー
- -
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 5億8800万
- リース債務
- -
- 環境対策引当金
- -
- 受取損害賠償金
- -
- 平均臨時雇用人員 - 環境事業
- -
- 親会社株主に係る四半期包括利益
- -
2009年3月
- 自己株式
- -13億8200万
- 自己株式の増減額(△は増加)
- -2億3100万
- 資産の部 - ライフアメニティー
- -
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 6100万
- リース債務
- 1億2700万
- 環境対策引当金
- -
- 受取損害賠償金
- -
- 平均臨時雇用人員 - 環境事業
- -
- 親会社株主に係る四半期包括利益
- -
2010年3月
- 自己株式
- -14億100万
- 自己株式の増減額(△は増加)
- -2100万
- 資産の部 - ライフアメニティー
- -
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 4億300万
- リース債務
- 2億100万
- 環境対策引当金
- -
- 受取損害賠償金
- -
- 平均臨時雇用人員 - 環境事業
- -
- 親会社株主に係る四半期包括利益
- -
2011年3月
- 自己株式
- -14億1300万
- 自己株式の増減額(△は増加)
- -1300万
- 資産の部 - ライフアメニティー
- -
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 8100万
- リース債務
- 2億3100万
- 環境対策引当金
- -
- 受取損害賠償金
- -
- 平均臨時雇用人員 - 環境事業
- -
- 親会社株主に係る四半期包括利益
- 59億5900万
2012年3月
- 自己株式
- -14億1600万
- 自己株式の増減額(△は増加)
- -300万
- 資産の部 - ライフアメニティー
- -
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -8100万
- リース債務
- 2億8600万
- 環境対策引当金
- -
- 受取損害賠償金
- -
- 平均臨時雇用人員 - 環境事業
- -
- 親会社株主に係る四半期包括利益
- 101億7100万
2013年3月
- 自己株式
- -14億1400万
- 自己株式の増減額(△は増加)
- -200万
- 資産の部 - ライフアメニティー
- -
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 4億4800万
- リース債務
- 3億3800万
- 環境対策引当金
- -
- 受取損害賠償金
- -
- 平均臨時雇用人員 - 環境事業
- -
- 親会社株主に係る四半期包括利益
- -306億4400万
2014年3月
- 自己株式
- -14億2800万
- 自己株式の増減額(△は増加)
- -9700万
- 資産の部 - ライフアメニティー
- -
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 4億1400万
- リース債務
- 3億7600万
- 環境対策引当金
- -
- 受取損害賠償金
- -
- 平均臨時雇用人員 - 環境事業
- -
- 親会社株主に係る四半期包括利益
- 132億6500万
2015年3月
- 自己株式
- -14億3400万
- 自己株式の増減額(△は増加)
- -7500万
- 資産の部 - ライフアメニティー
- -
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 1000万
- リース債務
- 3億4000万
- 環境対策引当金
- -
- 受取損害賠償金
- -
- 平均臨時雇用人員 - 環境事業
- -
- 親会社株主に係る四半期包括利益
- -645億6400万
2016年3月
- 自己株式
- -14億3900万
- 自己株式の増減額(△は増加)
- -600万
- 資産の部 - ライフアメニティー
- -
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 2700万
- リース債務
- 3億5600万
- 環境対策引当金
- -
- 受取損害賠償金
- 5900万
- 平均臨時雇用人員 - 環境事業
- -
- 親会社株主に係る四半期包括利益
- -1109億5700万
2017年3月
- 自己株式
- -14億4600万
- 自己株式の増減額(△は増加)
- -700万
- 資産の部 - ライフアメニティー
- -
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -
- リース債務
- 5億7700万
- 環境対策引当金
- -
- 受取損害賠償金
- -
- 平均臨時雇用人員 - 環境事業
- -
- 親会社株主に係る四半期包括利益
- 533億6900万
2018年3月
- 自己株式
- -14億7200万
- 自己株式の増減額(△は増加)
- -216億5000万
- 資産の部 - ライフアメニティー
- -
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -
- リース債務
- 6億4100万
- 環境対策引当金
- -
- 受取損害賠償金
- -
- 平均臨時雇用人員 - 環境事業
- -
- 親会社株主に係る四半期包括利益
- 216億6000万
2019年3月
- 自己株式
- -18億2300万
- 自己株式の増減額(△は増加)
- -3億800万
- 資産の部 - ライフアメニティー
- 591億9000万
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -
- リース債務
- 7億5800万
- 環境対策引当金
- -
- 受取損害賠償金
- -
- 平均臨時雇用人員 - 環境事業
- -
- 親会社株主に係る四半期包括利益
- 305億9600万
2020年3月
- 自己株式
- -18億900万
- 自己株式の増減額(△は増加)
- -
- 資産の部 - ライフアメニティー
- 579億5500万
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -
- リース債務
- 8億7000万
- 環境対策引当金
- -
- 受取損害賠償金
- -
- 平均臨時雇用人員 - 環境事業
- -
- 親会社株主に係る四半期包括利益
- 202億3700万
2021年3月
- 自己株式
- -3億4900万
- 自己株式の増減額(△は増加)
- -4000万
- 資産の部 - ライフアメニティー
- 463億7400万
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -
- リース債務
- 12億400万
- 環境対策引当金
- 4000万
- 受取損害賠償金
- -
- 平均臨時雇用人員 - 環境事業
- -
- 親会社株主に係る四半期包括利益
- 296億7000万
2022年3月
- 自己株式
- -4億1400万
- 自己株式の増減額(△は増加)
- -1億100万
- 資産の部 - ライフアメニティー
- -
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- -
- リース債務
- 12億2500万
- 環境対策引当金
- 1400万
- 受取損害賠償金
- -
- 平均臨時雇用人員 - 環境事業
- 59
- 親会社株主に係る四半期包括利益
- 308億1400万
2023年3月
- 自己株式
- -4億1400万
- 自己株式の増減額(△は増加)
- -300万
- 資産の部 - ライフアメニティー
- -
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 2100万
- リース債務
- 11億9600万
- 環境対策引当金
- 500万
- 受取損害賠償金
- -
- 平均臨時雇用人員 - 環境事業
- 32
- 親会社株主に係る四半期包括利益
- 100億100万
2024年3月
- 自己株式
- -4億2200万
- 自己株式の増減額(△は増加)
- -1200万
- 資産の部 - ライフアメニティー
- -
- 連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少)
- 0
- リース債務
- 12億4700万
- 環境対策引当金
- 1400万
- 受取損害賠償金
- -
- 平均臨時雇用人員 - 環境事業
- -
- 親会社株主に係る四半期包括利益
- 255億5300万