自己株式、為替差損益(△は益)、役員退職慰労引当金他4件
2007年3月
2008年3月
- 自己株式
- -11億7600万
- 為替差損益(△は益)
- 5億5900万
- 役員退職慰労引当金
- 1億9900万
- 減価償却費 - ライフアメニティー
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -30億4200万
- 減損損失 - ライフアメニティー
- -
2009年3月
- 自己株式
- -13億8200万
- 為替差損益(△は益)
- -1億7700万
- 役員退職慰労引当金
- 1億9300万
- 減価償却費 - ライフアメニティー
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -43億3600万
- 減損損失 - ライフアメニティー
- -
2010年3月
- 自己株式
- -14億100万
- 為替差損益(△は益)
- -2億2000万
- 役員退職慰労引当金
- 2億4700万
- 減価償却費 - ライフアメニティー
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -34億2200万
- 減損損失 - ライフアメニティー
- -
2011年3月
- 自己株式
- -14億1300万
- 為替差損益(△は益)
- -4億3300万
- 役員退職慰労引当金
- 2億3900万
- 減価償却費 - ライフアメニティー
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 42億2900万
- 減損損失 - ライフアメニティー
- -
2012年3月
- 自己株式
- -14億1600万
- 為替差損益(△は益)
- -4000万
- 役員退職慰労引当金
- 2億6800万
- 減価償却費 - ライフアメニティー
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -126億1600万
- 減損損失 - ライフアメニティー
- -
2013年3月
- 自己株式
- -14億1400万
- 為替差損益(△は益)
- 1億4800万
- 役員退職慰労引当金
- 2億1400万
- 減価償却費 - ライフアメニティー
- 17億9500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -20億8000万
- 減損損失 - ライフアメニティー
- 3800万
2014年3月
- 自己株式
- -14億2800万
- 為替差損益(△は益)
- -7800万
- 役員退職慰労引当金
- 2億700万
- 減価償却費 - ライフアメニティー
- 20億500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 94億8500万
- 減損損失 - ライフアメニティー
- 500万
2015年3月
- 自己株式
- -14億3400万
- 為替差損益(△は益)
- 10億7000万
- 役員退職慰労引当金
- 2億2600万
- 減価償却費 - ライフアメニティー
- 23億4100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 11億3600万
- 減損損失 - ライフアメニティー
- -
2016年3月
- 自己株式
- -14億3900万
- 為替差損益(△は益)
- -1億7600万
- 役員退職慰労引当金
- 2億3100万
- 減価償却費 - ライフアメニティー
- 21億3200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 44億200万
- 減損損失 - ライフアメニティー
- 1600万
2017年3月
- 自己株式
- -14億4600万
- 為替差損益(△は益)
- -1300万
- 役員退職慰労引当金
- 1億4300万
- 減価償却費 - ライフアメニティー
- 18億2400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 8億2400万
- 減損損失 - ライフアメニティー
- 14億9000万
2018年3月
- 自己株式
- -14億7200万
- 為替差損益(△は益)
- -5600万
- 役員退職慰労引当金
- 1億4300万
- 減価償却費 - ライフアメニティー
- 20億8600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -64億6300万
- 減損損失 - ライフアメニティー
- 10億7600万
2019年3月
- 自己株式
- -18億2300万
- 為替差損益(△は益)
- 800万
- 役員退職慰労引当金
- 2億2400万
- 減価償却費 - ライフアメニティー
- 23億7000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -40億7100万
- 減損損失 - ライフアメニティー
- 3億6300万
2020年3月
- 自己株式
- -18億900万
- 為替差損益(△は益)
- 3億2100万
- 役員退職慰労引当金
- 2億3900万
- 減価償却費 - ライフアメニティー
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -12億6800万
- 減損損失 - ライフアメニティー
- -
2021年3月
- 自己株式
- -3億4900万
- 為替差損益(△は益)
- 1000万
- 役員退職慰労引当金
- 2億100万
- 減価償却費 - ライフアメニティー
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 22億8300万
- 減損損失 - ライフアメニティー
- -
2022年3月
- 自己株式
- -4億1400万
- 為替差損益(△は益)
- -4億5800万
- 役員退職慰労引当金
- 1億9400万
- 減価償却費 - ライフアメニティー
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -157億400万
- 減損損失 - ライフアメニティー
- -
2023年3月
- 自己株式
- -4億1400万
- 為替差損益(△は益)
- -3億1700万
- 役員退職慰労引当金
- 1億9700万
- 減価償却費 - ライフアメニティー
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- -254億700万
- 減損損失 - ライフアメニティー
- -
2024年3月
- 自己株式
- -4億2200万
- 為替差損益(△は益)
- -5億2700万
- 役員退職慰労引当金
- 1億3500万
- 減価償却費 - ライフアメニティー
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 棚卸資産の増減額(△は増加)
- 88億3400万
- 減損損失 - ライフアメニティー
- -