自己株式、事業分離における移転損失、退職給付に係る資産の増減額他2件
2007年3月
- 自己株式
- -10億1100万
- 事業分離における移転損失
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- 退職給付に係る資産の増減額
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- 研究開発費 - 特殊品
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- 従業員数 - 電子材料
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2008年3月
- 自己株式
- -11億7600万
- 事業分離における移転損失
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- 退職給付に係る資産の増減額
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- 研究開発費 - 特殊品
- -
- 従業員数 - 電子材料
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2009年3月
- 自己株式
- -13億8200万
- 事業分離における移転損失
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- 退職給付に係る資産の増減額
- -
- 研究開発費 - 特殊品
- -
- 従業員数 - 電子材料
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2010年3月
2011年3月
- 自己株式
- -14億1300万
- 事業分離における移転損失
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- 退職給付に係る資産の増減額
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- 研究開発費 - 特殊品
- -
- 従業員数 - 電子材料
- -
2012年3月
- 自己株式
- -14億1600万
- 事業分離における移転損失
- -
- 退職給付に係る資産の増減額
- -
- 研究開発費 - 特殊品
- -
- 従業員数 - 電子材料
- -
2013年3月
- 自己株式
- -14億1400万
- 事業分離における移転損失
- -
- 退職給付に係る資産の増減額
- -
- 研究開発費 - 特殊品
- -
- 従業員数 - 電子材料
- -
2014年3月
- 自己株式
- -14億2800万
- 事業分離における移転損失
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- 退職給付に係る資産の増減額
- 6億2900万
- 研究開発費 - 特殊品
- -
- 従業員数 - 電子材料
- -
2015年3月
- 自己株式
- -14億3400万
- 事業分離における移転損失
- -
- 退職給付に係る資産の増減額
- -
- 研究開発費 - 特殊品
- -
- 従業員数 - 電子材料
- -
2016年3月
- 自己株式
- -14億3900万
- 事業分離における移転損失
- -
- 退職給付に係る資産の増減額
- -
- 研究開発費 - 特殊品
- -
- 従業員数 - 電子材料
- -
2017年3月
- 自己株式
- -14億4600万
- 事業分離における移転損失
- 9800万
- 退職給付に係る資産の増減額
- -
- 研究開発費 - 特殊品
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- 従業員数 - 電子材料
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2018年3月
- 自己株式
- -14億7200万
- 事業分離における移転損失
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- 退職給付に係る資産の増減額
- -
- 研究開発費 - 特殊品
- -
- 従業員数 - 電子材料
- -
2019年3月
- 自己株式
- -18億2300万
- 事業分離における移転損失
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- 退職給付に係る資産の増減額
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- 研究開発費 - 特殊品
- 19億9300万
- 従業員数 - 電子材料
- -
2020年3月
2021年3月
2022年3月
- 自己株式
- -4億1400万
- 事業分離における移転損失
- -
- 退職給付に係る資産の増減額
- -
- 研究開発費 - 特殊品
- -
- 従業員数 - 電子材料
- 1,021
2023年3月
- 自己株式
- -4億1400万
- 事業分離における移転損失
- -
- 退職給付に係る資産の増減額
- -
- 研究開発費 - 特殊品
- -
- 従業員数 - 電子材料
- 1,127