4043 トクヤマ

時価

2125億円

PER 予

8.48倍

2010年以降

赤字-35.54倍
（2010-2024年）

0.85倍

2010年以降

0.21-2.18倍
（2010-2024年）

3.39%

ROE 予

10.03%

ROA 予

5.47%

自己株式、債務取崩益、現金及び現金同等物の増減額（△は減少）他3件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	自己株式	債務取崩益	現金及び現金同等物の増減額（△は減少）	環境対策引当金	研究開発費 - 特殊品	機械装置及び運搬具（純額）
2007/03	-10.1億	-	-	-	-	-
2008/03	-11.8億赤拡	-	112億	-	-	721億
2009/03	-13.8億赤拡	-	142億 +26.7%	-	-	724億 +0.3%
2010/03	-14億赤拡	-	402億 +182%	-	-	926億 +28%
2011/03	-14.1億赤拡	-	-274億赤転	-	-	773億 -16.5%
2012/03	-14.2億赤拡	-	-101億赤縮	-	-	670億 -13.3%
2013/03	-14.1億赤縮	-	-64.9億赤縮	-	-	507億 -24.4%
2014/03	-14.3億赤拡	-	171億黒転	-	-	498億 -1.7%
2015/03	-14.3億赤拡	-	461億 +169.4%	-	-	1449億 +190.9%
2016/03	-14.4億赤拡	-	50.2億 -89.1%	-	-	509億 -64.9%
2017/03	-14.5億赤拡	-12.7億	-23.5億赤転	-	-	460億 -9.6%
2018/03	-14.7億赤拡	-	-520億赤拡	-	-	418億 -9.1%
2019/03	-18.2億赤拡	-	12億黒転	-	19.9億	447億 +6.9%
2020/03	-18.1億赤縮	-	129億 +975.4%	-	-	451億 +0.9%
2021/03	-3.49億赤縮	-	21.3億 -83.5%	40百万	-	455億 +0.9%
2022/03	-4.14億赤拡	-	-14.2億赤転	14百万 -65%	-	508億 +11.6%
2023/03	-4.14億 ±0%	-	-150億赤拡	5百万 -64.3%	-	577億 +13.5%
2024/03	-4.22億赤拡	-	-196億赤拡	14百万 +180%	-	623億 +8%

2007年3月

自己株式: -10億1100万
債務取崩益: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
環境対策引当金: -
研究開発費 - 特殊品: -
機械装置及び運搬具（純額）: -

2008年3月

自己株式: -11億7600万
債務取崩益: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 112億4600万
環境対策引当金: -
研究開発費 - 特殊品: -
機械装置及び運搬具（純額）: 721億3700万

2009年3月

自己株式: -13億8200万
債務取崩益: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 142億4700万
環境対策引当金: -
研究開発費 - 特殊品: -
機械装置及び運搬具（純額）: 723億7300万

2010年3月

自己株式: -14億100万
債務取崩益: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 401億7500万
環境対策引当金: -
研究開発費 - 特殊品: -
機械装置及び運搬具（純額）: 926億4000万

2011年3月

自己株式: -14億1300万
債務取崩益: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -274億200万
環境対策引当金: -
研究開発費 - 特殊品: -
機械装置及び運搬具（純額）: 773億1600万

2012年3月

自己株式: -14億1600万
債務取崩益: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -100億6500万
環境対策引当金: -
研究開発費 - 特殊品: -
機械装置及び運搬具（純額）: 669億9500万

2013年3月

自己株式: -14億1400万
債務取崩益: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -64億9300万
環境対策引当金: -
研究開発費 - 特殊品: -
機械装置及び運搬具（純額）: 506億5500万

2014年3月

自己株式: -14億2800万
債務取崩益: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 171億2700万
環境対策引当金: -
研究開発費 - 特殊品: -
機械装置及び運搬具（純額）: 498億1200万

2015年3月

自己株式: -14億3400万
債務取崩益: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 461億4700万
環境対策引当金: -
研究開発費 - 特殊品: -
機械装置及び運搬具（純額）: 1449億2700万

2016年3月

自己株式: -14億3900万
債務取崩益: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 50億1600万
環境対策引当金: -
研究開発費 - 特殊品: -
機械装置及び運搬具（純額）: 509億1200万

2017年3月

自己株式: -14億4600万
債務取崩益: -12億6800万
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -23億4600万
環境対策引当金: -
研究開発費 - 特殊品: -
機械装置及び運搬具（純額）: 460億1400万

2018年3月

自己株式: -14億7200万
債務取崩益: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -520億1200万
環境対策引当金: -
研究開発費 - 特殊品: -
機械装置及び運搬具（純額）: 418億3600万

2019年3月

自己株式: -18億2300万
債務取崩益: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 12億200万
環境対策引当金: -
研究開発費 - 特殊品: 19億9300万
機械装置及び運搬具（純額）: 447億2100万

2020年3月

自己株式: -18億900万
債務取崩益: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 129億2600万
環境対策引当金: -
研究開発費 - 特殊品: -
機械装置及び運搬具（純額）: 451億2900万

2021年3月

自己株式: -3億4900万
債務取崩益: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 21億3100万
環境対策引当金: 4000万
研究開発費 - 特殊品: -
機械装置及び運搬具（純額）: 455億4500万

2022年3月

自己株式: -4億1400万
債務取崩益: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -14億2400万
環境対策引当金: 1400万
研究開発費 - 特殊品: -
機械装置及び運搬具（純額）: 508億1500万

2023年3月

自己株式: -4億1400万
債務取崩益: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -149億6100万
環境対策引当金: 500万
研究開発費 - 特殊品: -
機械装置及び運搬具（純額）: 576億6300万

2024年3月

自己株式: -4億2200万
債務取崩益: -
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -196億2300万
環境対策引当金: 1400万
研究開発費 - 特殊品: -
機械装置及び運搬具（純額）: 622億5100万