4043 トクヤマ

時価

1906億円

PER 予

7.61倍

2010年以降

赤字-35.54倍
（2010-2024年）

0.75倍

2010年以降

0.21-2.18倍
（2010-2024年）

3.78%

ROE 予

9.84%

ROA 予

5.4%

自己株式、実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加、当期変動額合計他2件

【期間】

通期

年度	自己株式		実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加		当期変動額合計		修繕引当金		従業員数 - 特殊品
2007/03	-10.1億		-		-		-		-
2008/03	-11.8億	赤拡	-		83.2億		44.9億		-
2009/03	-13.8億	赤拡	-		-164億	赤転	13.4億	-70.2%	-
2010/03	-14億	赤拡	-		538億	黒転	15.1億	+12.5%	-
2011/03	-14.1億	赤拡	-		40.5億	-92.5%	16.1億	+6.9%	-
2012/03	-14.2億	赤拡	188百万		78億	+92.7%	15億	-6.8%	-
2013/03	-14.1億	赤縮	-		-316億	赤転	17.6億	+17%	-
2014/03	-14.3億	赤拡	-		-		14.3億	-18.6%	-
2015/03	-14.3億	赤拡	-		-		12.8億	-10.1%	-
2016/03	-14.4億	赤拡	-		-		14.8億	+15.3%	-
2017/03	-14.5億	赤拡	-		-		16.3億	+10%	-
2018/03	-14.7億	赤拡	-		-		43.3億	+166.1%	-
2019/03	-18.2億	赤拡	-		-		35.7億	-17.6%	-
2020/03	-18.1億	赤縮	-		-		51.6億	+44.6%	847
2021/03	-3.49億	赤縮	-		-		48.8億	-5.3%	936	+10.51%
2022/03	-4.14億	赤拡	-		-		54.1億	+10.7%	-
2023/03	-4.14億	±0%	-		-		39.2億	-27.5%	-
2024/03	-4.22億	赤拡	-		-		46.6億	+18.7%	-

2007年3月

自己株式: -10億1100万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
当期変動額合計: -
修繕引当金: -
従業員数 - 特殊品: -

2008年3月

自己株式: -11億7600万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
当期変動額合計: 83億2300万
修繕引当金: 44億9100万
従業員数 - 特殊品: -

2009年3月

自己株式: -13億8200万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
当期変動額合計: -163億7700万
修繕引当金: 13億3800万
従業員数 - 特殊品: -

2010年3月

自己株式: -14億100万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
当期変動額合計: 538億4900万
修繕引当金: 15億500万
従業員数 - 特殊品: -

2011年3月

自己株式: -14億1300万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
当期変動額合計: 40億4900万
修繕引当金: 16億900万
従業員数 - 特殊品: -

2012年3月

自己株式: -14億1600万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: 1億8800万
当期変動額合計: 78億400万
修繕引当金: 15億
従業員数 - 特殊品: -

2013年3月

自己株式: -14億1400万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
当期変動額合計: -315億8900万
修繕引当金: 17億5500万
従業員数 - 特殊品: -

2014年3月

自己株式: -14億2800万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
当期変動額合計: -
修繕引当金: 14億2900万
従業員数 - 特殊品: -

2015年3月

自己株式: -14億3400万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
当期変動額合計: -
修繕引当金: 12億8400万
従業員数 - 特殊品: -

2016年3月

自己株式: -14億3900万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
当期変動額合計: -
修繕引当金: 14億8000万
従業員数 - 特殊品: -

2017年3月

自己株式: -14億4600万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
当期変動額合計: -
修繕引当金: 16億2800万
従業員数 - 特殊品: -

2018年3月

自己株式: -14億7200万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
当期変動額合計: -
修繕引当金: 43億3200万
従業員数 - 特殊品: -

2019年3月

自己株式: -18億2300万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
当期変動額合計: -
修繕引当金: 35億6900万
従業員数 - 特殊品: -

2020年3月

自己株式: -18億900万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
当期変動額合計: -
修繕引当金: 51億5900万
従業員数 - 特殊品: 847

2021年3月

自己株式: -3億4900万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
当期変動額合計: -
修繕引当金: 48億8400万
従業員数 - 特殊品: 936

2022年3月

自己株式: -4億1400万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
当期変動額合計: -
修繕引当金: 54億900万
従業員数 - 特殊品: -

2023年3月

自己株式: -4億1400万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
当期変動額合計: -
修繕引当金: 39億2200万
従業員数 - 特殊品: -

2024年3月

自己株式: -4億2200万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
当期変動額合計: -
修繕引当金: 46億5600万
従業員数 - 特殊品: -