自己株式、引当金の増減額(△は減少)、全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 特殊品他2件
2007年3月
2008年3月
2009年3月
2010年3月
2011年3月
2012年3月
2013年3月
- 自己株式
- -14億1400万
- 引当金の増減額(△は減少)
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 特殊品
- 3億9100万
- 減損損失 - セメント
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
2014年3月
- 自己株式
- -14億2800万
- 引当金の増減額(△は減少)
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 特殊品
- 60億9000万
- 減損損失 - セメント
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
2015年3月
- 自己株式
- -14億3400万
- 引当金の増減額(△は減少)
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 特殊品
- 41億2200万
- 減損損失 - セメント
- 500万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
2016年3月
- 自己株式
- -14億3900万
- 引当金の増減額(△は減少)
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 特殊品
- -11億5700万
- 減損損失 - セメント
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
2017年3月
- 自己株式
- -14億4600万
- 引当金の増減額(△は減少)
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 特殊品
- 96億4900万
- 減損損失 - セメント
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
2018年3月
- 自己株式
- -14億7200万
- 引当金の増減額(△は減少)
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 特殊品
- 110億300万
- 減損損失 - セメント
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
2019年3月
- 自己株式
- -18億2300万
- 引当金の増減額(△は減少)
- -6億9300万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 特殊品
- 99億3400万
- 減損損失 - セメント
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
2020年3月
- 自己株式
- -18億900万
- 引当金の増減額(△は減少)
- 21億1800万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 特殊品
- -
- 減損損失 - セメント
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
2021年3月
- 自己株式
- -3億4900万
- 引当金の増減額(△は減少)
- 17億9500万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 特殊品
- -
- 減損損失 - セメント
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
2022年3月
- 自己株式
- -4億1400万
- 引当金の増減額(△は減少)
- 14億5100万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 特殊品
- -
- 減損損失 - セメント
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
2023年3月
- 自己株式
- -4億1400万
- 引当金の増減額(△は減少)
- -12億9300万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 特殊品
- -
- 減損損失 - セメント
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
2024年3月
- 自己株式
- -4億2200万
- 引当金の増減額(△は減少)
- 13億8700万
- 全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 特殊品
- -
- 減損損失 - セメント
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -