自己株式、訴訟費用、従業員数 - 化成品他4件
2007年3月
2008年3月
2009年3月
2010年3月
2011年3月
- 自己株式
- -14億1300万
- 訴訟費用
- -
- 従業員数 - 化成品
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 特殊品
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）
- 97億6500万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -1億3800万
2012年3月
- 自己株式
- -14億1600万
- 訴訟費用
- -
- 従業員数 - 化成品
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 特殊品
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）
- 93億5100万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -2000万
2013年3月
- 自己株式
- -14億1400万
- 訴訟費用
- -
- 従業員数 - 化成品
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 特殊品
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）
- -379億1600万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 2億7100万
2014年3月
- 自己株式
- -14億2800万
- 訴訟費用
- -
- 従業員数 - 化成品
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 特殊品
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）
- 102億1800万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 3億9200万
2015年3月
- 自己株式
- -14億3400万
- 訴訟費用
- -
- 従業員数 - 化成品
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 特殊品
- -
- 負ののれん発生益
- 500万
- 当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）
- -653億4900万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 1億8900万
2016年3月
- 自己株式
- -14億3900万
- 訴訟費用
- -
- 従業員数 - 化成品
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 特殊品
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）
- -978億7500万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -1億5000万
2017年3月
- 自己株式
- -14億4600万
- 訴訟費用
- -
- 従業員数 - 化成品
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 特殊品
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）
- 319億1500万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -1億3800万
2018年3月
- 自己株式
- -14億7200万
- 訴訟費用
- -
- 従業員数 - 化成品
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 特殊品
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）
- 292億6200万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 1億7000万
2019年3月
- 自己株式
- -18億2300万
- 訴訟費用
- 1億9100万
- 従業員数 - 化成品
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 特殊品
- 99億3400万
- 負ののれん発生益
- 9億6400万
- 当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）
- 289億5500万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -1億3900万
2020年3月
- 自己株式
- -18億900万
- 訴訟費用
- 4300万
- 従業員数 - 化成品
- 384
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 特殊品
- 70億5800万
- 負ののれん発生益
- 1億5700万
- 当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）
- 149億800万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -1億
2021年3月
- 自己株式
- -3億4900万
- 訴訟費用
- 3900万
- 従業員数 - 化成品
- 376
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 特殊品
- 65億7200万
- 負ののれん発生益
- -
- 当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）
- 225億1400万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 4300万
2022年3月
- 自己株式
- -4億1400万
- 訴訟費用
- 9800万
- 従業員数 - 化成品
- 363
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 特殊品
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）
- 226億1400万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 5100万
2023年3月
- 自己株式
- -4億1400万
- 訴訟費用
- -
- 従業員数 - 化成品
- 340
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 特殊品
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）
- 14億3300万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 2億3900万
2024年3月
- 自己株式
- -4億2200万
- 訴訟費用
- -
- 従業員数 - 化成品
- 337
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 特殊品
- -
- 負ののれん発生益
- -
- 当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）
- 112億6200万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 2億100万