4043 トクヤマ

時価

2116億円

PER 予

8.45倍

2010年以降

赤字-35.54倍
（2010-2024年）

0.85倍

2010年以降

0.21-2.18倍
（2010-2024年）

3.41%

ROE 予

10.03%

ROA 予

5.47%

自己株式、訴訟費用、全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 特殊品他4件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	自己株式	訴訟費用	全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 特殊品	減価償却費	包括利益	環境対策引当金	連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
2007/03	-10.1億	-	-	-	-	-	-
2008/03	-11.8億赤拡	-	-	-	-	-	-
2009/03	-13.8億赤拡	-	-	-	-	-	-
2010/03	-14億赤拡	-	-	-	-	-	-
2011/03	-14.1億赤拡	-	-	-	63.4億	-	-
2012/03	-14.2億赤拡	-	-	-	110億 +72.7%	-	-
2013/03	-14.1億赤縮	-	-	49百万	-302億赤転	-	-
2014/03	-14.3億赤拡	-	-	11百万 -77.6%	138億黒転	-	-
2015/03	-14.3億赤拡	-	-	9百万 -18.2%	-645億赤転	-	-
2016/03	-14.4億赤拡	-	-	27百万 +200%	-1100億赤拡	-	-
2017/03	-14.5億赤拡	-	-	40百万 +48.1%	546億黒転	-	-
2018/03	-14.7億赤拡	-	-	58百万 +45%	274億 -49.7%	-	-
2019/03	-18.2億赤拡	191百万	99.3億	101百万 +74.1%	313億 +14.2%	-	-
2020/03	-18.1億赤縮	43百万 -77.5%	70.6億 -29%	121百万 +19.8%	213億 -32%	-	-
2021/03	-3.49億赤縮	39百万 -9.3%	65.7億 -6.9%	117百万 -3.3%	305億 +43.4%	40百万	-
2022/03	-4.14億赤拡	98百万 +151.3%	-	161百万 +37.6%	312億 +2.1%	14百万 -65%	870百万
2023/03	-4.14億 ±0%	-	-	147百万 -8.7%	100億 -67.8%	5百万 -64.3%	-
2024/03	-4.22億赤拡	-	-	95百万 -35.4%	258億 +157%	14百万 +180%	-27百万赤転

2007年3月

自己株式: -10億1100万
訴訟費用: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 特殊品: -
減価償却費: -
包括利益: -
環境対策引当金: -
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2008年3月

自己株式: -11億7600万
訴訟費用: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 特殊品: -
減価償却費: -
包括利益: -
環境対策引当金: -
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2009年3月

自己株式: -13億8200万
訴訟費用: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 特殊品: -
減価償却費: -
包括利益: -
環境対策引当金: -
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2010年3月

自己株式: -14億100万
訴訟費用: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 特殊品: -
減価償却費: -
包括利益: -
環境対策引当金: -
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2011年3月

自己株式: -14億1300万
訴訟費用: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 特殊品: -
減価償却費: -
包括利益: 63億4100万
環境対策引当金: -
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2012年3月

自己株式: -14億1600万
訴訟費用: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 特殊品: -
減価償却費: -
包括利益: 109億5400万
環境対策引当金: -
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2013年3月

自己株式: -14億1400万
訴訟費用: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 特殊品: -
減価償却費: 4900万
包括利益: -302億4300万
環境対策引当金: -
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2014年3月

自己株式: -14億2800万
訴訟費用: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 特殊品: -
減価償却費: 1100万
包括利益: 137億5400万
環境対策引当金: -
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2015年3月

自己株式: -14億3400万
訴訟費用: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 特殊品: -
減価償却費: 900万
包括利益: -645億3600万
環境対策引当金: -
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2016年3月

自己株式: -14億3900万
訴訟費用: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 特殊品: -
減価償却費: 2700万
包括利益: -1100億4300万
環境対策引当金: -
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2017年3月

自己株式: -14億4600万
訴訟費用: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 特殊品: -
減価償却費: 4000万
包括利益: 545億6200万
環境対策引当金: -
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2018年3月

自己株式: -14億7200万
訴訟費用: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 特殊品: -
減価償却費: 5800万
包括利益: 274億3600万
環境対策引当金: -
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2019年3月

自己株式: -18億2300万
訴訟費用: 1億9100万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 特殊品: 99億3400万
減価償却費: 1億100万
包括利益: 313億2100万
環境対策引当金: -
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2020年3月

自己株式: -18億900万
訴訟費用: 4300万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 特殊品: 70億5800万
減価償却費: 1億2100万
包括利益: 212億9300万
環境対策引当金: -
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2021年3月

自己株式: -3億4900万
訴訟費用: 3900万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 特殊品: 65億7200万
減価償却費: 1億1700万
包括利益: 305億2400万
環境対策引当金: 4000万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2022年3月

自己株式: -4億1400万
訴訟費用: 9800万
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 特殊品: -
減価償却費: 1億6100万
包括利益: 311億6000万
環境対策引当金: 1400万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 8億7000万

2023年3月

自己株式: -4億1400万
訴訟費用: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 特殊品: -
減価償却費: 1億4700万
包括利益: 100億2100万
環境対策引当金: 500万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2024年3月

自己株式: -4億2200万
訴訟費用: -
全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 特殊品: -
減価償却費: 9500万
包括利益: 257億5300万
環境対策引当金: 1400万
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -2700万