自己株式、金銭の信託、製品補償損失引当金の増減額（△は減少）他2件
2007年3月
- 自己株式
- -10億1100万
- 金銭の信託
- -
- 製品補償損失引当金の増減額（△は減少）
- -
- 研究開発費 - 電子材料
- -
- 少数株主持分
- 57億9000万
2008年3月
- 自己株式
- -11億7600万
- 金銭の信託
- -
- 製品補償損失引当金の増減額（△は減少）
- -
- 研究開発費 - 電子材料
- -
- 少数株主持分
- 71億2400万
2009年3月
- 自己株式
- -13億8200万
- 金銭の信託
- -
- 製品補償損失引当金の増減額（△は減少）
- 196億3600万
- 研究開発費 - 電子材料
- -
- 少数株主持分
- 62億1700万
2010年3月
- 自己株式
- -14億100万
- 金銭の信託
- -
- 製品補償損失引当金の増減額（△は減少）
- -3億8500万
- 研究開発費 - 電子材料
- -
- 少数株主持分
- 62億6800万
2011年3月
- 自己株式
- -14億1300万
- 金銭の信託
- 234億700万
- 製品補償損失引当金の増減額（△は減少）
- -60億2900万
- 研究開発費 - 電子材料
- -
- 少数株主持分
- 64億6000万
2012年3月
- 自己株式
- -14億1600万
- 金銭の信託
- 77億2700万
- 製品補償損失引当金の増減額（△は減少）
- -107億7700万
- 研究開発費 - 電子材料
- -
- 少数株主持分
- 61億9800万
2013年3月
- 自己株式
- -14億1400万
- 金銭の信託
- -
- 製品補償損失引当金の増減額（△は減少）
- -11億6900万
- 研究開発費 - 電子材料
- -
- 少数株主持分
- 63億1600万
2014年3月
- 自己株式
- -14億2800万
- 金銭の信託
- -
- 製品補償損失引当金の増減額（△は減少）
- -4億3300万
- 研究開発費 - 電子材料
- -
- 少数株主持分
- 67億8500万
2015年3月
- 自己株式
- -14億3400万
- 金銭の信託
- -
- 製品補償損失引当金の増減額（△は減少）
- -2億6800万
- 研究開発費 - 電子材料
- -
- 少数株主持分
- 68億6800万
2016年3月
- 自己株式
- -14億3900万
- 金銭の信託
- -
- 製品補償損失引当金の増減額（△は減少）
- -1億8900万
- 研究開発費 - 電子材料
- -
- 少数株主持分
- -
2017年3月
- 自己株式
- -14億4600万
- 金銭の信託
- -
- 製品補償損失引当金の増減額（△は減少）
- -6500万
- 研究開発費 - 電子材料
- -
- 少数株主持分
- -
2018年3月
- 自己株式
- -14億7200万
- 金銭の信託
- -
- 製品補償損失引当金の増減額（△は減少）
- -
- 研究開発費 - 電子材料
- -
- 少数株主持分
- -
2019年3月
- 自己株式
- -18億2300万
- 金銭の信託
- -
- 製品補償損失引当金の増減額（△は減少）
- -
- 研究開発費 - 電子材料
- -
- 少数株主持分
- -
2020年3月
- 自己株式
- -18億900万
- 金銭の信託
- -
- 製品補償損失引当金の増減額（△は減少）
- -
- 研究開発費 - 電子材料
- -
- 少数株主持分
- -
2021年3月
- 自己株式
- -3億4900万
- 金銭の信託
- -
- 製品補償損失引当金の増減額（△は減少）
- -
- 研究開発費 - 電子材料
- -
- 少数株主持分
- -
2022年3月
- 自己株式
- -4億1400万
- 金銭の信託
- -
- 製品補償損失引当金の増減額（△は減少）
- -
- 研究開発費 - 電子材料
- 40億4000万
- 少数株主持分
- -
2023年3月
- 自己株式
- -4億1400万
- 金銭の信託
- -
- 製品補償損失引当金の増減額（△は減少）
- -
- 研究開発費 - 電子材料
- 42億8700万
- 少数株主持分
- -
2024年3月
- 自己株式
- -4億2200万
- 金銭の信託
- -
- 製品補償損失引当金の増減額（△は減少）
- -
- 研究開発費 - 電子材料
- -
- 少数株主持分
- -