4043 トクヤマ

時価

2127億円

PER 予

8.49倍

2010年以降

赤字-35.54倍
（2010-2024年）

0.85倍

2010年以降

0.21-2.18倍
（2010-2024年）

3.39%

ROE 予

10.03%

ROA 予

5.47%

自己株式、負ののれん、連結子会社株式の追加取得による支出他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	自己株式	負ののれん	連結子会社株式の追加取得による支出	持分法の適用範囲の変動	製品補償関連費用	税引前当年度純利益
2007/03	-10.1億	-	-	-	-	-
2008/03	-11.8億赤拡	-	-	-	-	309億
2009/03	-13.8億赤拡	-	-	-	-	-72.4億赤転
2010/03	-14億赤拡	122百万	-	0	19.2億	129億黒転
2011/03	-14.1億赤拡	96百万 -21.3%	-	-	4.81億 -75%	156億 +20.9%
2012/03	-14.2億赤拡	-	-	-	-	148億 -4.7%
2013/03	-14.1億赤縮	-	-	-	0.32億 -93.3%	-281億赤転
2014/03	-14.3億赤拡	-	-	-	3.36億 +950%	129億黒転
2015/03	-14.3億赤拡	-	-23百万	-	-	-650億赤転
2016/03	-14.4億赤拡	-	-	-	-	-865億赤拡
2017/03	-14.5億赤拡	-	-	-	-	385億黒転
2018/03	-14.7億赤拡	-	-	-	-	329億 -14.6%
2019/03	-18.2億赤拡	-	-	-	-	380億 +15.6%
2020/03	-18.1億赤縮	-	-	-	-	279億 -26.6%
2021/03	-3.49億赤縮	-	-	-	-	310億 +10.9%
2022/03	-4.14億赤拡	-	-	-	-	276億 -10.7%
2023/03	-4.14億 ±0%	-	-	-	-	144億 -47.8%
2024/03	-4.22億赤拡	-	-	-	-	259億 +79.3%

2007年3月

自己株式: -10億1100万
負ののれん: -
連結子会社株式の追加取得による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
製品補償関連費用: -
税引前当年度純利益: -

2008年3月

自己株式: -11億7600万
負ののれん: -
連結子会社株式の追加取得による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
製品補償関連費用: -
税引前当年度純利益: 309億1500万

2009年3月

自己株式: -13億8200万
負ののれん: -
連結子会社株式の追加取得による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
製品補償関連費用: -
税引前当年度純利益: -72億3700万

2010年3月

自己株式: -14億100万
負ののれん: 1億2200万
連結子会社株式の追加取得による支出: -
持分法の適用範囲の変動: 0
製品補償関連費用: 19億2400万
税引前当年度純利益: 128億6400万

2011年3月

自己株式: -14億1300万
負ののれん: 9600万
連結子会社株式の追加取得による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
製品補償関連費用: 4億8100万
税引前当年度純利益: 155億5000万

2012年3月

自己株式: -14億1600万
負ののれん: -
連結子会社株式の追加取得による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
製品補償関連費用: -
税引前当年度純利益: 148億1500万

2013年3月

自己株式: -14億1400万
負ののれん: -
連結子会社株式の追加取得による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
製品補償関連費用: 3200万
税引前当年度純利益: -280億6500万

2014年3月

自己株式: -14億2800万
負ののれん: -
連結子会社株式の追加取得による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
製品補償関連費用: 3億3600万
税引前当年度純利益: 129億3900万

2015年3月

自己株式: -14億3400万
負ののれん: -
連結子会社株式の追加取得による支出: -2300万
持分法の適用範囲の変動: -
製品補償関連費用: -
税引前当年度純利益: -649億8600万

2016年3月

自己株式: -14億3900万
負ののれん: -
連結子会社株式の追加取得による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
製品補償関連費用: -
税引前当年度純利益: -865億

2017年3月

自己株式: -14億4600万
負ののれん: -
連結子会社株式の追加取得による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
製品補償関連費用: -
税引前当年度純利益: 385億2500万

2018年3月

自己株式: -14億7200万
負ののれん: -
連結子会社株式の追加取得による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
製品補償関連費用: -
税引前当年度純利益: 328億9500万

2019年3月

自己株式: -18億2300万
負ののれん: -
連結子会社株式の追加取得による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
製品補償関連費用: -
税引前当年度純利益: 380億1700万

2020年3月

自己株式: -18億900万
負ののれん: -
連結子会社株式の追加取得による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
製品補償関連費用: -
税引前当年度純利益: 279億1700万

2021年3月

自己株式: -3億4900万
負ののれん: -
連結子会社株式の追加取得による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
製品補償関連費用: -
税引前当年度純利益: 309億5900万

2022年3月

自己株式: -4億1400万
負ののれん: -
連結子会社株式の追加取得による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
製品補償関連費用: -
税引前当年度純利益: 276億4900万

2023年3月

自己株式: -4億1400万
負ののれん: -
連結子会社株式の追加取得による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
製品補償関連費用: -
税引前当年度純利益: 144億2400万

2024年3月

自己株式: -4億2200万
負ののれん: -
連結子会社株式の追加取得による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
製品補償関連費用: -
税引前当年度純利益: 258億5600万