4043 トクヤマ

時価

2130億円

PER 予

8.51倍

2010年以降

赤字-35.54倍
（2010-2024年）

0.85倍

2010年以降

0.21-2.18倍
（2010-2024年）

3.38%

ROE 予

10.03%

ROA 予

5.47%

自己株式、負ののれん、連結子会社株式の追加取得による支出他4件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	自己株式	負ののれん	連結子会社株式の追加取得による支出	持分法の適用範囲の変動	製品補償関連費用	その他	自己株式の処分
2007/03	-10.1億	-	-	-	-	-	-
2008/03	-11.8億赤拡	-	-	-	-	94.9億	-
2009/03	-13.8億赤拡	-	-	-	-	130億 +36.7%	-16百万
2010/03	-14億赤拡	122百万	-	0	19.2億	146億 +12.6%	-1百万赤縮
2011/03	-14.1億赤拡	96百万 -21.3%	-	-	4.81億 -75%	269億 +83.9%	-1百万 ±0%
2012/03	-14.2億赤拡	-	-	-	-	315億 +17.5%	-1百万 ±0%
2013/03	-14.1億赤縮	-	-	-	0.32億 -93.3%	151億 -52.3%	-4百万赤拡
2014/03	-14.3億赤拡	-	-	-	3.36億 +950%	282億 +87%	-
2015/03	-14.3億赤拡	-	-23百万	-	-	232億 -17.7%	-
2016/03	-14.4億赤拡	-	-	-	-	231億 -0.4%	-
2017/03	-14.5億赤拡	-	-	-	-	163億 -29.2%	-
2018/03	-14.7億赤拡	-	-	-	-	159億 -2.9%	-
2019/03	-18.2億赤拡	-	-	-	-	177億 +11.4%	-
2020/03	-18.1億赤縮	-	-	-	-	205億 +16.2%	-
2021/03	-3.49億赤縮	-	-	-	-	201億 -2.3%	-
2022/03	-4.14億赤拡	-	-	-	-	186億 -7.4%	-
2023/03	-4.14億 ±0%	-	-	-	-	241億 +29.8%	-
2024/03	-4.22億赤拡	-	-	-	-	211億 -12.7%	-

2007年3月

自己株式: -10億1100万
負ののれん: -
連結子会社株式の追加取得による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
製品補償関連費用: -
その他: -
自己株式の処分: -

2008年3月

自己株式: -11億7600万
負ののれん: -
連結子会社株式の追加取得による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
製品補償関連費用: -
その他: 94億8600万
自己株式の処分: -

2009年3月

自己株式: -13億8200万
負ののれん: -
連結子会社株式の追加取得による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
製品補償関連費用: -
その他: 129億7100万
自己株式の処分: -1600万

2010年3月

自己株式: -14億100万
負ののれん: 1億2200万
連結子会社株式の追加取得による支出: -
持分法の適用範囲の変動: 0
製品補償関連費用: 19億2400万
その他: 146億400万
自己株式の処分: -100万

2011年3月

自己株式: -14億1300万
負ののれん: 9600万
連結子会社株式の追加取得による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
製品補償関連費用: 4億8100万
その他: 268億5200万
自己株式の処分: -100万

2012年3月

自己株式: -14億1600万
負ののれん: -
連結子会社株式の追加取得による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
製品補償関連費用: -
その他: 315億4900万
自己株式の処分: -100万

2013年3月

自己株式: -14億1400万
負ののれん: -
連結子会社株式の追加取得による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
製品補償関連費用: 3200万
その他: 150億6300万
自己株式の処分: -400万

2014年3月

自己株式: -14億2800万
負ののれん: -
連結子会社株式の追加取得による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
製品補償関連費用: 3億3600万
その他: 281億7300万
自己株式の処分: -

2015年3月

自己株式: -14億3400万
負ののれん: -
連結子会社株式の追加取得による支出: -2300万
持分法の適用範囲の変動: -
製品補償関連費用: -
その他: 231億8600万
自己株式の処分: -

2016年3月

自己株式: -14億3900万
負ののれん: -
連結子会社株式の追加取得による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
製品補償関連費用: -
その他: 230億9300万
自己株式の処分: -

2017年3月

自己株式: -14億4600万
負ののれん: -
連結子会社株式の追加取得による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
製品補償関連費用: -
その他: 163億4600万
自己株式の処分: -

2018年3月

自己株式: -14億7200万
負ののれん: -
連結子会社株式の追加取得による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
製品補償関連費用: -
その他: 158億7000万
自己株式の処分: -

2019年3月

自己株式: -18億2300万
負ののれん: -
連結子会社株式の追加取得による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
製品補償関連費用: -
その他: 176億8000万
自己株式の処分: -

2020年3月

自己株式: -18億900万
負ののれん: -
連結子会社株式の追加取得による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
製品補償関連費用: -
その他: 205億4500万
自己株式の処分: -

2021年3月

自己株式: -3億4900万
負ののれん: -
連結子会社株式の追加取得による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
製品補償関連費用: -
その他: 200億7900万
自己株式の処分: -

2022年3月

自己株式: -4億1400万
負ののれん: -
連結子会社株式の追加取得による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
製品補償関連費用: -
その他: 185億8700万
自己株式の処分: -

2023年3月

自己株式: -4億1400万
負ののれん: -
連結子会社株式の追加取得による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
製品補償関連費用: -
その他: 241億2900万
自己株式の処分: -

2024年3月

自己株式: -4億2200万
負ののれん: -
連結子会社株式の追加取得による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
製品補償関連費用: -
その他: 210億6100万
自己株式の処分: -