4043 トクヤマ

時価

2145億円

PER 予

8.56倍

2010年以降

赤字-35.54倍
（2010-2024年）

0.86倍

2010年以降

0.21-2.18倍
（2010-2024年）

3.36%

ROE 予

10.03%

ROA 予

5.47%

自己株式、負ののれん、連結子会社株式の追加取得による支出他3件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	自己株式	負ののれん	連結子会社株式の追加取得による支出	持分法の適用範囲の変動	製品補償関連費用	定期預金の預入による支出
2007/03	-10.1億	-	-	-	-	-
2008/03	-11.8億赤拡	-	-	-	-	-1.35億
2009/03	-13.8億赤拡	-	-	-	-	-3.51億赤拡
2010/03	-14億赤拡	122百万	-	0	19.2億	-7.9億赤拡
2011/03	-14.1億赤拡	96百万 -21.3%	-	-	4.81億 -75%	-3.24億赤縮
2012/03	-14.2億赤拡	-	-	-	-	-1.15億赤縮
2013/03	-14.1億赤縮	-	-	-	0.32億 -93.3%	-0.72億赤縮
2014/03	-14.3億赤拡	-	-	-	3.36億 +950%	-0.37億赤縮
2015/03	-14.3億赤拡	-	-23百万	-	-	-0.34億赤縮
2016/03	-14.4億赤拡	-	-	-	-	-0.84億赤拡
2017/03	-14.5億赤拡	-	-	-	-	-0.84億 ±0%
2018/03	-14.7億赤拡	-	-	-	-	-2.88億赤拡
2019/03	-18.2億赤拡	-	-	-	-	-2.69億赤縮
2020/03	-18.1億赤縮	-	-	-	-	-0.52億赤縮
2021/03	-3.49億赤縮	-	-	-	-	-1.06億赤拡
2022/03	-4.14億赤拡	-	-	-	-	-2.59億赤拡
2023/03	-4.14億 ±0%	-	-	-	-	-13億赤拡
2024/03	-4.22億赤拡	-	-	-	-	-4.8億赤縮

2007年3月

自己株式: -10億1100万
負ののれん: -
連結子会社株式の追加取得による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
製品補償関連費用: -
定期預金の預入による支出: -

2008年3月

自己株式: -11億7600万
負ののれん: -
連結子会社株式の追加取得による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
製品補償関連費用: -
定期預金の預入による支出: -1億3500万

2009年3月

自己株式: -13億8200万
負ののれん: -
連結子会社株式の追加取得による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
製品補償関連費用: -
定期預金の預入による支出: -3億5100万

2010年3月

自己株式: -14億100万
負ののれん: 1億2200万
連結子会社株式の追加取得による支出: -
持分法の適用範囲の変動: 0
製品補償関連費用: 19億2400万
定期預金の預入による支出: -7億9000万

2011年3月

自己株式: -14億1300万
負ののれん: 9600万
連結子会社株式の追加取得による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
製品補償関連費用: 4億8100万
定期預金の預入による支出: -3億2400万

2012年3月

自己株式: -14億1600万
負ののれん: -
連結子会社株式の追加取得による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
製品補償関連費用: -
定期預金の預入による支出: -1億1500万

2013年3月

自己株式: -14億1400万
負ののれん: -
連結子会社株式の追加取得による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
製品補償関連費用: 3200万
定期預金の預入による支出: -7200万

2014年3月

自己株式: -14億2800万
負ののれん: -
連結子会社株式の追加取得による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
製品補償関連費用: 3億3600万
定期預金の預入による支出: -3700万

2015年3月

自己株式: -14億3400万
負ののれん: -
連結子会社株式の追加取得による支出: -2300万
持分法の適用範囲の変動: -
製品補償関連費用: -
定期預金の預入による支出: -3400万

2016年3月

自己株式: -14億3900万
負ののれん: -
連結子会社株式の追加取得による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
製品補償関連費用: -
定期預金の預入による支出: -8400万

2017年3月

自己株式: -14億4600万
負ののれん: -
連結子会社株式の追加取得による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
製品補償関連費用: -
定期預金の預入による支出: -8400万

2018年3月

自己株式: -14億7200万
負ののれん: -
連結子会社株式の追加取得による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
製品補償関連費用: -
定期預金の預入による支出: -2億8800万

2019年3月

自己株式: -18億2300万
負ののれん: -
連結子会社株式の追加取得による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
製品補償関連費用: -
定期預金の預入による支出: -2億6900万

2020年3月

自己株式: -18億900万
負ののれん: -
連結子会社株式の追加取得による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
製品補償関連費用: -
定期預金の預入による支出: -5200万

2021年3月

自己株式: -3億4900万
負ののれん: -
連結子会社株式の追加取得による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
製品補償関連費用: -
定期預金の預入による支出: -1億600万

2022年3月

自己株式: -4億1400万
負ののれん: -
連結子会社株式の追加取得による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
製品補償関連費用: -
定期預金の預入による支出: -2億5900万

2023年3月

自己株式: -4億1400万
負ののれん: -
連結子会社株式の追加取得による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
製品補償関連費用: -
定期預金の預入による支出: -13億100万

2024年3月

自己株式: -4億2200万
負ののれん: -
連結子会社株式の追加取得による支出: -
持分法の適用範囲の変動: -
製品補償関連費用: -
定期預金の預入による支出: -4億8000万