4043 トクヤマ

時価

1999億円

PER 予

7.98倍

2010年以降

赤字-35.54倍
（2010-2024年）

0.79倍

2010年以降

0.21-2.18倍
（2010-2024年）

3.6%

ROE 予

9.84%

ROA 予

5.4%

自己株式、関係会社事業損失引当金戻入額、実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加

【期間】

通期

年度	自己株式		関係会社事業損失引当金戻入額		実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
2007/03	-10.1億		-		-
2008/03	-11.8億	赤拡	-		-
2009/03	-13.8億	赤拡	-		-
2010/03	-14億	赤拡	-		-
2011/03	-14.1億	赤拡	62.9億		-
2012/03	-14.2億	赤拡	104億	+65.6%	188百万
2013/03	-14.1億	赤縮	11.6億	-88.8%	-
2014/03	-14.3億	赤拡	3.89億	-66.6%	-
2015/03	-14.3億	赤拡	-		-
2016/03	-14.4億	赤拡	-		-
2017/03	-14.5億	赤拡	-		-
2018/03	-14.7億	赤拡	-		-
2019/03	-18.2億	赤拡	-		-
2020/03	-18.1億	赤縮	-		-
2021/03	-3.49億	赤縮	-		-
2022/03	-4.14億	赤拡	-		-
2023/03	-4.14億	±0%	-		-
2024/03	-4.22億	赤拡	-		-

2007年3月

自己株式: -10億1100万
関係会社事業損失引当金戻入額: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -

2008年3月

自己株式: -11億7600万
関係会社事業損失引当金戻入額: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -

2009年3月

自己株式: -13億8200万
関係会社事業損失引当金戻入額: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -

2010年3月

自己株式: -14億100万
関係会社事業損失引当金戻入額: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -

2011年3月

自己株式: -14億1300万
関係会社事業損失引当金戻入額: 62億8700万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -

2012年3月

自己株式: -14億1600万
関係会社事業損失引当金戻入額: 104億900万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: 1億8800万

2013年3月

自己株式: -14億1400万
関係会社事業損失引当金戻入額: 11億6400万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -

2014年3月

自己株式: -14億2800万
関係会社事業損失引当金戻入額: 3億8900万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -

2015年3月

自己株式: -14億3400万
関係会社事業損失引当金戻入額: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -

2016年3月

自己株式: -14億3900万
関係会社事業損失引当金戻入額: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -

2017年3月

自己株式: -14億4600万
関係会社事業損失引当金戻入額: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -

2018年3月

自己株式: -14億7200万
関係会社事業損失引当金戻入額: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -

2019年3月

自己株式: -18億2300万
関係会社事業損失引当金戻入額: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -

2020年3月

自己株式: -18億900万
関係会社事業損失引当金戻入額: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -

2021年3月

自己株式: -3億4900万
関係会社事業損失引当金戻入額: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -

2022年3月

自己株式: -4億1400万
関係会社事業損失引当金戻入額: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -

2023年3月

自己株式: -4億1400万
関係会社事業損失引当金戻入額: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -

2024年3月

自己株式: -4億2200万
関係会社事業損失引当金戻入額: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -