4044 セントラル硝子

時価

945億円

PER 予

9.01倍

2010年以降

赤字-233.86倍
（2010-2024年）

0.78倍

2010年以降

0.36-0.98倍
（2010-2024年）

4.68%

ROE 予

8.7%

ROA 予

4.66%

現金及び預金、給料及び手当、事業構造改善引当金他3件

【期間】

通期

年度	現金及び預金	給料及び手当	事業構造改善引当金	会計方針の変更による累積的影響額	流動資産計	特別償却積立金の取崩
2008/03	124億	-	5.84億	-	947億	-120百万
2009/03	136億 +10.1%	-	-	-	927億 -2.1%	-83百万赤縮
2010/03	193億 +41.7%	-	-	-	935億 +0.8%	-46百万赤縮
2011/03	283億 +46.6%	-	-	-	1003億 +7.3%	-17百万赤縮
2012/03	180億 -36.4%	-	-	-	1038億 +3.4%	-6百万赤縮
2013/03	240億 +33.4%	-	-	-	1104億 +6.3%	-6百万 ±0%
2014/03	206億 -14.2%	-	-	714百万	1075億 -2.6%	-
2015/03	197億 -4.3%	-	-	-	1251億 +16.4%	-
2016/03	194億 -1.5%	-	-	-	1177億 -5.8%	-
2017/03	313億 +61.8%	-	-	-	1321億 +12.2%	-
2018/03	227億 -27.7%	-	-	-	1271億 -3.8%	-
2019/03	217億 -4.2%	122億	-	-	1359億 +6.9%	-
2020/03	263億 +20.8%	116億 -5.3%	-	-	1346億 -0.9%	-
2021/03	280億 +6.5%	107億 -7.9%	-	-40百万赤転	1321億 -1.9%	-
2022/03	282億 +0.9%	106億 -0.7%	26.2億 +348.1%	-	1409億 +6.7%	-
2023/03	178億 -36.8%	84.3億 -20.4%	4.45億 -83%	-	1151億 -18.3%	-
2024/03	210億 +17.7%	-	1.05億 -76.4%	-	1158億 +0.6%	-

2008年3月

現金及び預金: 123億5900万
給料及び手当: -
事業構造改善引当金: 5億8400万
会計方針の変更による累積的影響額: -
流動資産計: 946億6600万
特別償却積立金の取崩: -1億2000万

2009年3月

現金及び預金: 136億300万
給料及び手当: -
事業構造改善引当金: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
流動資産計: 927億900万
特別償却積立金の取崩: -8300万

2010年3月

現金及び預金: 192億7800万
給料及び手当: -
事業構造改善引当金: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
流動資産計: 934億5600万
特別償却積立金の取崩: -4600万

2011年3月

現金及び預金: 282億5600万
給料及び手当: -
事業構造改善引当金: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
流動資産計: 1003億2000万
特別償却積立金の取崩: -1700万

2012年3月

現金及び預金: 179億5800万
給料及び手当: -
事業構造改善引当金: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
流動資産計: 1037億8000万
特別償却積立金の取崩: -600万

2013年3月

現金及び預金: 239億5400万
給料及び手当: -
事業構造改善引当金: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
流動資産計: 1103億5600万
特別償却積立金の取崩: -600万

2014年3月

現金及び預金: 205億5700万
給料及び手当: -
事業構造改善引当金: -
会計方針の変更による累積的影響額: 7億1400万
流動資産計: 1074億8000万
特別償却積立金の取崩: -

2015年3月

現金及び預金: 196億7600万
給料及び手当: -
事業構造改善引当金: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
流動資産計: 1250億5600万
特別償却積立金の取崩: -

2016年3月

現金及び預金: 193億7200万
給料及び手当: -
事業構造改善引当金: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
流動資産計: 1177億4500万
特別償却積立金の取崩: -

2017年3月

現金及び預金: 313億4200万
給料及び手当: -
事業構造改善引当金: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
流動資産計: 1321億900万
特別償却積立金の取崩: -

2018年3月

現金及び預金: 226億7300万
給料及び手当: -
事業構造改善引当金: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
流動資産計: 1271億3100万
特別償却積立金の取崩: -

2019年3月

現金及び預金: 217億3200万
給料及び手当: 122億2400万
事業構造改善引当金: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
流動資産計: 1359億3700万
特別償却積立金の取崩: -

2020年3月

現金及び預金: 262億5600万
給料及び手当: 115億7600万
事業構造改善引当金: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
流動資産計: 1346億4600万
特別償却積立金の取崩: -

2021年3月

現金及び預金: 279億7500万
給料及び手当: 106億6500万
事業構造改善引当金: -
会計方針の変更による累積的影響額: -4000万
流動資産計: 1321億1300万
特別償却積立金の取崩: -

2022年3月

現金及び預金: 282億1600万
給料及び手当: 105億8600万
事業構造改善引当金: 26億1700万
会計方針の変更による累積的影響額: -
流動資産計: 1409億300万
特別償却積立金の取崩: -

2023年3月

現金及び預金: 178億4400万
給料及び手当: 84億2700万
事業構造改善引当金: 4億4500万
会計方針の変更による累積的影響額: -
流動資産計: 1151億100万
特別償却積立金の取崩: -

2024年3月

現金及び預金: 210億
給料及び手当: -
事業構造改善引当金: 1億500万
会計方針の変更による累積的影響額: -
流動資産計: 1157億9500万
特別償却積立金の取崩: -