4044 セントラル硝子

時価

923億円

PER 予

8.8倍

2010年以降

赤字-233.86倍
（2010-2024年）

0.77倍

2010年以降

0.36-0.98倍
（2010-2024年）

4.79%

ROE 予

8.7%

ROA 予

4.66%

機械装置及び運搬具（純額）、関係会社株式売却損、会計方針の変更による累積的影響額他2件

【期間】

3Q
通期
全期間

年度	機械装置及び運搬具（純額）		関係会社株式売却損		会計方針の変更による累積的影響額		その他（純額）		工事契約会計基準の適用に伴う影響額
2008/03	346億		-		-		33.6億		-
2009/03	323億	-6.5%	0.49億		-		30.3億	-10%	-
2010/03	309億	-4.4%	-		-		26.6億	-12.2%	54百万
2011/03	254億	-17.8%	-		-		21.6億	-18.7%	-
2012/03	240億	-5.6%	-		-		21.7億	+0.6%	-
2013/03	347億	+44.7%	-		-		27.9億	+28.4%	-
2014/03	344億	-0.7%	-		714百万		27.5億	-1.3%	-
2015/03	361億	+4.8%	-		-		29.9億	+8.5%	-
2016/03	373億	+3.3%	-		-		33.6億	+12.4%	-
2017/03	421億	+13%	-		-		35億	+4.3%	-
2018/03	458億	+8.6%	0.75億	+53.1%	-		35.1億	+0.3%	-
2019/03	511億	+11.7%	-		-		37.1億	+5.5%	-
2020/03	511億	-0.1%	-		-		46.9億	+26.7%	-
2021/03	431億	-15.5%	-		-40百万	赤転	41.5億	-11.5%	-
2022/03	399億	-7.5%	0.09億	-88%	-		39.4億	-5.1%	-
2023/03	231億	-42.2%	11億	大幅増	-		37.7億	-4.4%	-
2024/03	191億	-17%	-		-		42.2億	+12%	-

2008年3月

機械装置及び運搬具（純額）: 345億5000万
関係会社株式売却損: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
その他（純額）: 33億6200万
工事契約会計基準の適用に伴う影響額: -

2009年3月

機械装置及び運搬具（純額）: 322億9600万
関係会社株式売却損: 4900万
会計方針の変更による累積的影響額: -
その他（純額）: 30億2500万
工事契約会計基準の適用に伴う影響額: -

2010年3月

機械装置及び運搬具（純額）: 308億8300万
関係会社株式売却損: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
その他（純額）: 26億5600万
工事契約会計基準の適用に伴う影響額: 5400万

2011年3月

機械装置及び運搬具（純額）: 253億9600万
関係会社株式売却損: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
その他（純額）: 21億5900万
工事契約会計基準の適用に伴う影響額: -

2012年3月

機械装置及び運搬具（純額）: 239億6900万
関係会社株式売却損: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
その他（純額）: 21億7200万
工事契約会計基準の適用に伴う影響額: -

2013年3月

機械装置及び運搬具（純額）: 346億9400万
関係会社株式売却損: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
その他（純額）: 27億8800万
工事契約会計基準の適用に伴う影響額: -

2014年3月

機械装置及び運搬具（純額）: 344億4900万
関係会社株式売却損: -
会計方針の変更による累積的影響額: 7億1400万
その他（純額）: 27億5200万
工事契約会計基準の適用に伴う影響額: -

2015年3月

機械装置及び運搬具（純額）: 360億8700万
関係会社株式売却損: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
その他（純額）: 29億8500万
工事契約会計基準の適用に伴う影響額: -

2016年3月

機械装置及び運搬具（純額）: 372億8100万
関係会社株式売却損: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
その他（純額）: 33億5600万
工事契約会計基準の適用に伴う影響額: -

2017年3月

機械装置及び運搬具（純額）: 421億3000万
関係会社株式売却損: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
その他（純額）: 35億100万
工事契約会計基準の適用に伴う影響額: -

2018年3月

機械装置及び運搬具（純額）: 457億6800万
関係会社株式売却損: 7500万
会計方針の変更による累積的影響額: -
その他（純額）: 35億1300万
工事契約会計基準の適用に伴う影響額: -

2019年3月

機械装置及び運搬具（純額）: 511億2700万
関係会社株式売却損: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
その他（純額）: 37億500万
工事契約会計基準の適用に伴う影響額: -

2020年3月

機械装置及び運搬具（純額）: 510億5400万
関係会社株式売却損: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
その他（純額）: 46億9400万
工事契約会計基準の適用に伴う影響額: -

2021年3月

機械装置及び運搬具（純額）: 431億1800万
関係会社株式売却損: -
会計方針の変更による累積的影響額: -4000万
その他（純額）: 41億5400万
工事契約会計基準の適用に伴う影響額: -

2022年3月

機械装置及び運搬具（純額）: 398億9400万
関係会社株式売却損: 900万
会計方針の変更による累積的影響額: -
その他（純額）: 39億4100万
工事契約会計基準の適用に伴う影響額: -

2023年3月

機械装置及び運搬具（純額）: 230億5600万
関係会社株式売却損: 10億9900万
会計方針の変更による累積的影響額: -
その他（純額）: 37億6800万
工事契約会計基準の適用に伴う影響額: -

2024年3月

機械装置及び運搬具（純額）: 191億3100万
関係会社株式売却損: -
会計方針の変更による累積的影響額: -
その他（純額）: 42億2200万
工事契約会計基準の適用に伴う影響額: -