機械装置及び運搬具(純額)、関係会社株式売却損、会計方針の変更による累積的影響額他4件
2008年3月
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 345億5000万
- 関係会社株式売却損
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- その他(純額)
- 33億6200万
- 環境対策引当金繰入額
- -
- その他
- 6億500万
- 売上債権及び契約資産の増減額 (△は増加)
- -
2009年3月
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 322億9600万
- 関係会社株式売却損
- 4900万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- その他(純額)
- 30億2500万
- 環境対策引当金繰入額
- -
- その他
- 6億2000万
- 売上債権及び契約資産の増減額 (△は増加)
- -
2010年3月
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 308億8300万
- 関係会社株式売却損
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- その他(純額)
- 26億5600万
- 環境対策引当金繰入額
- -
- その他
- 5億5600万
- 売上債権及び契約資産の増減額 (△は増加)
- -
2011年3月
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 253億9600万
- 関係会社株式売却損
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- その他(純額)
- 21億5900万
- 環境対策引当金繰入額
- 2100万
- その他
- 3億8300万
- 売上債権及び契約資産の増減額 (△は増加)
- -
2012年3月
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 239億6900万
- 関係会社株式売却損
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- その他(純額)
- 21億7200万
- 環境対策引当金繰入額
- 1800万
- その他
- 35億8300万
- 売上債権及び契約資産の増減額 (△は増加)
- -
2013年3月
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 346億9400万
- 関係会社株式売却損
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- その他(純額)
- 27億8800万
- 環境対策引当金繰入額
- -
- その他
- 33億2800万
- 売上債権及び契約資産の増減額 (△は増加)
- -
2014年3月
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 344億4900万
- 関係会社株式売却損
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- 7億1400万
- その他(純額)
- 27億5200万
- 環境対策引当金繰入額
- -
- その他
- 26億8500万
- 売上債権及び契約資産の増減額 (△は増加)
- -
2015年3月
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 360億8700万
- 関係会社株式売却損
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- その他(純額)
- 29億8500万
- 環境対策引当金繰入額
- -
- その他
- 16億300万
- 売上債権及び契約資産の増減額 (△は増加)
- -
2016年3月
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 372億8100万
- 関係会社株式売却損
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- その他(純額)
- 33億5600万
- 環境対策引当金繰入額
- -
- その他
- 1億2300万
- 売上債権及び契約資産の増減額 (△は増加)
- -
2017年3月
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 421億3000万
- 関係会社株式売却損
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- その他(純額)
- 35億100万
- 環境対策引当金繰入額
- -
- その他
- 1億9100万
- 売上債権及び契約資産の増減額 (△は増加)
- -
2018年3月
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 457億6800万
- 関係会社株式売却損
- 7500万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- その他(純額)
- 35億1300万
- 環境対策引当金繰入額
- -
- その他
- 4400万
- 売上債権及び契約資産の増減額 (△は増加)
- -
2019年3月
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 511億2700万
- 関係会社株式売却損
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- その他(純額)
- 37億500万
- 環境対策引当金繰入額
- -
- その他
- 2億3700万
- 売上債権及び契約資産の増減額 (△は増加)
- -
2020年3月
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 510億5400万
- 関係会社株式売却損
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- その他(純額)
- 46億9400万
- 環境対策引当金繰入額
- -
- その他
- 20億5200万
- 売上債権及び契約資産の増減額 (△は増加)
- -
2021年3月
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 431億1800万
- 関係会社株式売却損
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -4000万
- その他(純額)
- 41億5400万
- 環境対策引当金繰入額
- -
- その他
- 15億4200万
- 売上債権及び契約資産の増減額 (△は増加)
- -
2022年3月
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 398億9400万
- 関係会社株式売却損
- 900万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- その他(純額)
- 39億4100万
- 環境対策引当金繰入額
- -
- その他
- 5億3800万
- 売上債権及び契約資産の増減額 (△は増加)
- 8億4400万
2023年3月
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 230億5600万
- 関係会社株式売却損
- 10億9900万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- その他(純額)
- 37億6800万
- 環境対策引当金繰入額
- -
- その他
- 2億8800万
- 売上債権及び契約資産の増減額 (△は増加)
- -13億9600万
2024年3月
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 191億3100万
- 関係会社株式売却損
- -
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
- その他(純額)
- 42億2200万
- 環境対策引当金繰入額
- -
- その他
- 1億5300万
- 売上債権及び契約資産の増減額 (△は増加)
- -