環境対策引当金、減価償却費、関係会社清算益他2件
2008年3月
- 環境対策引当金
- 1億8200万
- 減価償却費
- 135億9000万
- 関係会社清算益
- -
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -
- 在外持分法適用関連会社の国際会計基準に基づく剰余金の変動額
- -
2009年3月
- 環境対策引当金
- 1億8000万
- 減価償却費
- 139億4200万
- 関係会社清算益
- -
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -
- 在外持分法適用関連会社の国際会計基準に基づく剰余金の変動額
- -
2010年3月
- 環境対策引当金
- 1億8000万
- 減価償却費
- 141億2300万
- 関係会社清算益
- -
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -
- 在外持分法適用関連会社の国際会計基準に基づく剰余金の変動額
- -
2011年3月
- 環境対策引当金
- 2億100万
- 減価償却費
- 130億1500万
- 関係会社清算益
- 1億2500万
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -
- 在外持分法適用関連会社の国際会計基準に基づく剰余金の変動額
- -
2012年3月
- 環境対策引当金
- 1億6500万
- 減価償却費
- 117億6900万
- 関係会社清算益
- -
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -
- 在外持分法適用関連会社の国際会計基準に基づく剰余金の変動額
- -
2013年3月
- 環境対策引当金
- 1億4600万
- 減価償却費
- 78億6700万
- 関係会社清算益
- -
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -
- 在外持分法適用関連会社の国際会計基準に基づく剰余金の変動額
- -
2014年3月
- 環境対策引当金
- 1億5400万
- 減価償却費
- 89億1900万
- 関係会社清算益
- -
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -
- 在外持分法適用関連会社の国際会計基準に基づく剰余金の変動額
- -
2015年3月
- 環境対策引当金
- 1億4600万
- 減価償却費
- 92億8700万
- 関係会社清算益
- -
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- 6億9300万
- 在外持分法適用関連会社の国際会計基準に基づく剰余金の変動額
- -
2016年3月
- 環境対策引当金
- 1億4500万
- 減価償却費
- 106億7500万
- 関係会社清算益
- -
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- 2億5200万
- 在外持分法適用関連会社の国際会計基準に基づく剰余金の変動額
- -
2017年3月
- 環境対策引当金
- 1億4500万
- 減価償却費
- 105億7800万
- 関係会社清算益
- -
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -1億3100万
- 在外持分法適用関連会社の国際会計基準に基づく剰余金の変動額
- -5600万
2018年3月
- 環境対策引当金
- 1500万
- 減価償却費
- 121億4800万
- 関係会社清算益
- -
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -2700万
- 在外持分法適用関連会社の国際会計基準に基づく剰余金の変動額
- -
2019年3月
- 環境対策引当金
- 1900万
- 減価償却費
- 125億8700万
- 関係会社清算益
- 200万
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- 5600万
- 在外持分法適用関連会社の国際会計基準に基づく剰余金の変動額
- -
2020年3月
- 環境対策引当金
- 2200万
- 減価償却費
- 129億3000万
- 関係会社清算益
- -
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- 2800万
- 在外持分法適用関連会社の国際会計基準に基づく剰余金の変動額
- -
2021年3月
- 環境対策引当金
- 3600万
- 減価償却費
- 128億5000万
- 関係会社清算益
- -
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- 5億2800万
- 在外持分法適用関連会社の国際会計基準に基づく剰余金の変動額
- -
2022年3月
- 環境対策引当金
- 3800万
- 減価償却費
- 121億8200万
- 関係会社清算益
- -
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -1000万
- 在外持分法適用関連会社の国際会計基準に基づく剰余金の変動額
- -
2023年3月
- 環境対策引当金
- -
- 減価償却費
- 90億2900万
- 関係会社清算益
- 7億1800万
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- -3億3500万
- 在外持分法適用関連会社の国際会計基準に基づく剰余金の変動額
- -
2024年3月
- 環境対策引当金
- -
- 減価償却費
- 91億1700万
- 関係会社清算益
- -
- 退職給付に係る調整額(税引後)
- 2億4600万
- 在外持分法適用関連会社の国際会計基準に基づく剰余金の変動額
- -