環境対策引当金、未払費用の増減額(△は減少)、関係会社出資金他3件
2008年3月
- 環境対策引当金
- 1億8200万
- 未払費用の増減額(△は減少)
- -
- 関係会社出資金
- -
- 工事契約会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 車両運搬具
- 8億2800万
- 親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)
- 42億3800万
2009年3月
- 環境対策引当金
- 1億8000万
- 未払費用の増減額(△は減少)
- -19億7400万
- 関係会社出資金
- -
- 工事契約会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 車両運搬具
- 8億3200万
- 親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)
- -38億9700万
2010年3月
- 環境対策引当金
- 1億8000万
- 未払費用の増減額(△は減少)
- 2億6700万
- 関係会社出資金
- 2億8800万
- 工事契約会計基準の適用に伴う影響額
- 5400万
- 車両運搬具
- 7億4200万
- 親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)
- 4億6600万
2011年3月
- 環境対策引当金
- 2億100万
- 未払費用の増減額(△は減少)
- 7億3700万
- 関係会社出資金
- 7億3700万
- 工事契約会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 車両運搬具
- 7億4700万
- 親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)
- 50億400万
2012年3月
- 環境対策引当金
- 1億6500万
- 未払費用の増減額(△は減少)
- 6億9300万
- 関係会社出資金
- 11億700万
- 工事契約会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 車両運搬具
- 7億6000万
- 親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)
- 43億400万
2013年3月
- 環境対策引当金
- 1億4600万
- 未払費用の増減額(△は減少)
- -4億7400万
- 関係会社出資金
- 6億5900万
- 工事契約会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 車両運搬具
- 7億5000万
- 親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)
- 48億6000万
2014年3月
- 環境対策引当金
- 1億5400万
- 未払費用の増減額(△は減少)
- -5億3100万
- 関係会社出資金
- 6億5900万
- 工事契約会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 車両運搬具
- -
- 親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)
- 50億300万
2015年3月
- 環境対策引当金
- 1億4600万
- 未払費用の増減額(△は減少)
- -4億3500万
- 関係会社出資金
- 6億5900万
- 工事契約会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 車両運搬具
- -
- 親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)
- 103億9300万
2016年3月
- 環境対策引当金
- 1億4500万
- 未払費用の増減額(△は減少)
- -19億3400万
- 関係会社出資金
- -
- 工事契約会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 車両運搬具
- 7億2200万
- 親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)
- 100億4700万
2017年3月
- 環境対策引当金
- 1億4500万
- 未払費用の増減額(△は減少)
- 19億2200万
- 関係会社出資金
- -
- 工事契約会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 車両運搬具
- 7億5600万
- 親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)
- 107億300万
2018年3月
- 環境対策引当金
- 1500万
- 未払費用の増減額(△は減少)
- -10億2200万
- 関係会社出資金
- -
- 工事契約会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 車両運搬具
- 7億1200万
- 親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)
- 29億8000万
2019年3月
- 環境対策引当金
- 1900万
- 未払費用の増減額(△は減少)
- 2億3200万
- 関係会社出資金
- -
- 工事契約会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 車両運搬具
- 5億6100万
- 親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)
- 75億4500万
2020年3月
- 環境対策引当金
- 2200万
- 未払費用の増減額(△は減少)
- -3900万
- 関係会社出資金
- -
- 工事契約会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 車両運搬具
- 5億3700万
- 親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)
- 64億1800万
2021年3月
- 環境対策引当金
- 3600万
- 未払費用の増減額(△は減少)
- -7億6700万
- 関係会社出資金
- -
- 工事契約会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 車両運搬具
- 5億1200万
- 親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)
- 12億3000万
2022年3月
- 環境対策引当金
- 3800万
- 未払費用の増減額(△は減少)
- 4億8400万
- 関係会社出資金
- -
- 工事契約会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 車両運搬具
- 4億4700万
- 親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)
- -398億4400万
2023年3月
- 環境対策引当金
- -
- 未払費用の増減額(△は減少)
- 4億4500万
- 関係会社出資金
- -
- 工事契約会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 車両運搬具
- 3億8000万
- 親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)
- 424億9400万
2024年3月
- 環境対策引当金
- -
- 未払費用の増減額(△は減少)
- -15億5000万
- 関係会社出資金
- -
- 工事契約会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 車両運搬具
- -
- 親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)
- 124億7800万