環境対策引当金、実効税率変更に伴う積立金の増加、自己株式の処分
- 【期間】
- 通期
2008年3月
- 環境対策引当金
- 1億8200万
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
- 自己株式の処分
- 400万
2009年3月
- 環境対策引当金
- 1億8000万
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
- 自己株式の処分
- 600万
2010年3月
- 環境対策引当金
- 1億8000万
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
- 自己株式の処分
- 100万
2011年3月
- 環境対策引当金
- 2億100万
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
- 自己株式の処分
- 0
2012年3月
- 環境対策引当金
- 1億6500万
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- 4200万
- 自己株式の処分
- -
2013年3月
- 環境対策引当金
- 1億4600万
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
- 自己株式の処分
- 0
2014年3月
- 環境対策引当金
- 1億5400万
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
- 自己株式の処分
- -
2015年3月
- 環境対策引当金
- 1億4600万
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
- 自己株式の処分
- -
2016年3月
- 環境対策引当金
- 1億4500万
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
- 自己株式の処分
- -
2017年3月
- 環境対策引当金
- 1億4500万
- 実効税率変更に伴う積立金の増加
- -
- 自己株式の処分
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