環境対策引当金、固定資産圧縮積立金の積立、社債利息他3件
2008年3月
- 環境対策引当金
- 1億8200万
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -
- 社債利息
- 400万
- 工事契約会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -155億4300万
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- -
2009年3月
- 環境対策引当金
- 1億8000万
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -
- 社債利息
- 500万
- 工事契約会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -146億4300万
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- -
2010年3月
- 環境対策引当金
- 1億8000万
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -
- 社債利息
- 500万
- 工事契約会計基準の適用に伴う影響額
- 5400万
- 有形固定資産の取得による支出
- -82億5400万
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- -
2011年3月
- 環境対策引当金
- 2億100万
- 固定資産圧縮積立金の積立
- 0
- 社債利息
- 500万
- 工事契約会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -86億6800万
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- -
2012年3月
- 環境対策引当金
- 1億6500万
- 固定資産圧縮積立金の積立
- 2億3400万
- 社債利息
- 500万
- 工事契約会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -142億9200万
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- -
2013年3月
- 環境対策引当金
- 1億4600万
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -
- 社債利息
- 2800万
- 工事契約会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -121億9500万
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- -
2014年3月
- 環境対策引当金
- 1億5400万
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -
- 社債利息
- -
- 工事契約会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -93億9800万
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- -1億8900万
2015年3月
- 環境対策引当金
- 1億4600万
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -
- 社債利息
- -
- 工事契約会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -100億2400万
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- -
2016年3月
- 環境対策引当金
- 1億4500万
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -
- 社債利息
- -
- 工事契約会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -191億2800万
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- -
2017年3月
- 環境対策引当金
- 1億4500万
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -
- 社債利息
- -
- 工事契約会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -212億7000万
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- -
2018年3月
- 環境対策引当金
- 1500万
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -
- 社債利息
- -
- 工事契約会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -223億7000万
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- -
2019年3月
- 環境対策引当金
- 1900万
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -
- 社債利息
- -
- 工事契約会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -202億1700万
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
- -
2020年3月
- 環境対策引当金
- 2200万
- 固定資産圧縮積立金の積立
- -
- 社債利息
- -
- 工事契約会計基準の適用に伴う影響額
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -133億5400万
- 退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
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