建物(純額)
個別
- 2024年3月31日
- 75億5700万
- 2025年3月31日 +12.47%
- 84億9900万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)土地、建物の中には連結会社以外の者への賃貸中のものを含んでおります。2025/06/27 12:10
- #2 会計方針に関する事項(連結)
- (リース資産を除く) なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2025/06/27 12:10
建物及び構築物 2~60年
機械装置及び運搬具 2~22年 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- ※5 建物の売却損であります。2025/06/27 12:10
※6 土地及び建物等の売却損であります。 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- ※3 土地及び建物の売却益であります。2025/06/27 12:10
- #5 固定資産除売却損の注記
- ※2 土地及び建物等の売却損であります。2025/06/27 12:10
- #6 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。2025/06/27 12:10
当社グループは、原則として事業用資産については事業部門を基礎とした事業の関連性により、遊休資産等については個別物件単位でグルーピングを行っております。また、連結子会社は原則として会社単位を基礎としてグルーピングを行っております。場所 用途 種類 減損損失(百万円) 連結損益計算書上の計上科目 チェコ 他 電解液製造設備 建物及び構築物 他 1,904 減損損失 神奈川県 川崎市 他 遊休資産等 建物及び構築物 他 1,008 減損損失
電解液製造設備については、収益力が著しく低下し、回収可能価額が帳簿価額を下回る資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、回収可能価額は正味売却価額と使用価値のいずれか高い金額により測定しており、将来キャッシュ・フローを3.8%~14.0%で割り引いて算定しております。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (リース資産を除く) なお、主な耐用年数は次のとおりです。2025/06/27 12:10
建物 5~50年
機械及び装置 4~22年