資産の部合計、退職給付に係る負債、在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減他2件
2008年12月
- 資産の部合計
- 1724億6400万
- 退職給付に係る負債
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 抱合せ株式消滅差益
- -
- 固定資産処分損益(△は益)
- 8億3700万
2009年12月
- 資産の部合計
- 1616億900万
- 退職給付に係る負債
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 抱合せ株式消滅差益
- -
- 固定資産処分損益(△は益)
- 10億6300万
2010年12月
- 資産の部合計
- 1738億4700万
- 退職給付に係る負債
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 抱合せ株式消滅差益
- -
- 固定資産処分損益(△は益)
- 5億3800万
2011年12月
- 資産の部合計
- 1710億4600万
- 退職給付に係る負債
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -7億6500万
- 抱合せ株式消滅差益
- -
- 固定資産処分損益(△は益)
- 5億1500万
2012年12月
- 資産の部合計
- 1814億5100万
- 退職給付に係る負債
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 抱合せ株式消滅差益
- 8700万
- 固定資産処分損益(△は益)
- 5億2100万
2013年12月
- 資産の部合計
- 1930億8600万
- 退職給付に係る負債
- -
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 抱合せ株式消滅差益
- 101億8500万
- 固定資産処分損益(△は益)
- 2億4900万
2014年12月
- 資産の部合計
- 2011億6800万
- 退職給付に係る負債
- 1億5400万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 抱合せ株式消滅差益
- -
- 固定資産処分損益(△は益)
- 5億900万
2015年12月
- 資産の部合計
- 2080億1800万
- 退職給付に係る負債
- 1億6000万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 抱合せ株式消滅差益
- -
- 固定資産処分損益(△は益)
- 3億4000万
2016年12月
- 資産の部合計
- 2195億2000万
- 退職給付に係る負債
- 1億5800万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 抱合せ株式消滅差益
- -
- 固定資産処分損益(△は益)
- 5億3500万
2017年12月
- 資産の部合計
- 2393億3800万
- 退職給付に係る負債
- 1億6200万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 抱合せ株式消滅差益
- -
- 固定資産処分損益(△は益)
- 4億4400万
2018年12月
- 資産の部合計
- 2419億7100万
- 退職給付に係る負債
- 1億5300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 抱合せ株式消滅差益
- -
- 固定資産処分損益(△は益)
- 2億4000万
2019年12月
- 資産の部合計
- 2472億1100万
- 退職給付に係る負債
- 1億6100万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 抱合せ株式消滅差益
- -
- 固定資産処分損益(△は益)
- 1億
2020年12月
- 資産の部合計
- 2418億3200万
- 退職給付に係る負債
- 1億5100万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 抱合せ株式消滅差益
- -
- 固定資産処分損益(△は益)
- 4億3400万
2021年12月
- 資産の部合計
- 2589億5500万
- 退職給付に係る負債
- 1億4000万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 抱合せ株式消滅差益
- 3600万
- 固定資産処分損益(△は益)
- 7億2200万
2022年12月
- 資産の部合計
- 2651億3500万
- 退職給付に係る負債
- 1億1700万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 抱合せ株式消滅差益
- -
- 固定資産処分損益(△は益)
- 5億5900万
2023年12月
- 資産の部合計
- 2722億8500万
- 退職給付に係る負債
- 1億1900万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 抱合せ株式消滅差益
- -
- 固定資産処分損益(△は益)
- 12億5500万