4045 東亞合成

時価

1775億円

PER 予

15.25倍

2009年以降

6.17-27.13倍
（2009-2023年）

0.82倍

2009年以降

0.51-1.14倍
（2009-2023年）

3.83%

ROE 予

5.36%

ROA 予

4.16%

資産の部合計、退職給付に係る負債、法人税等の支払額他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	資産の部合計	退職給付に係る負債	法人税等の支払額	在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減	長期前払費用の取得による支出	投資有価証券
2008/12	1725億	-	-58.5億	-	-	134億
2009/12	1616億 -6.3%	-	-29.4億赤縮	-	-	140億 +4.2%
2010/12	1738億 +7.6%	-	-31.7億赤拡	-	-	139億 -0.8%
2011/12	1710億 -1.6%	-	-84.1億赤拡	-765百万	-	136億 -1.8%
2012/12	1815億 +6.1%	-	-4.11億赤縮	-	-	143億 +4.9%
2013/12	1931億 +6.4%	-	-62.1億赤拡	-	-7.98億	191億 +33.4%
2014/12	2012億 +4.2%	154百万	-44.3億赤縮	-	-25.8億赤拡	257億 +34.5%
2015/12	2080億 +3.4%	160百万 +3.9%	-15.3億赤縮	-	-5.8億赤縮	273億 +6.5%
2016/12	2195億 +5.5%	158百万 -1.3%	-43.4億赤拡	-	-	270億 -1.3%
2017/12	2393億 +9%	162百万 +2.5%	-74.1億赤拡	-	-	352億 +30.6%
2018/12	2420億 +1.1%	153百万 -5.6%	-41.5億赤縮	-	-	278億 -21.1%
2019/12	2472億 +2.2%	161百万 +5.2%	-53.4億赤拡	-	-	287億 +3.3%
2020/12	2418億 -2.2%	151百万 -6.2%	-39.4億赤縮	-	-	268億 -6.5%
2021/12	2590億 +7.1%	140百万 -7.3%	-33億赤縮	-	-	287億 +7%
2022/12	2651億 +2.4%	117百万 -16.4%	-62.4億赤拡	-	-	285億 -0.9%
2023/12	2723億 +2.7%	119百万 +1.7%	-46.8億赤縮	-	-	329億 +15.6%

2008年12月

資産の部合計: 1724億6400万
退職給付に係る負債: -
法人税等の支払額: -58億5200万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
長期前払費用の取得による支出: -
投資有価証券: 134億3400万

2009年12月

資産の部合計: 1616億900万
退職給付に係る負債: -
法人税等の支払額: -29億4100万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
長期前払費用の取得による支出: -
投資有価証券: 139億9500万

2010年12月

資産の部合計: 1738億4700万
退職給付に係る負債: -
法人税等の支払額: -31億6900万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
長期前払費用の取得による支出: -
投資有価証券: 138億8900万

2011年12月

資産の部合計: 1710億4600万
退職給付に係る負債: -
法人税等の支払額: -84億1000万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -7億6500万
長期前払費用の取得による支出: -
投資有価証券: 136億4500万

2012年12月

資産の部合計: 1814億5100万
退職給付に係る負債: -
法人税等の支払額: -4億1100万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
長期前払費用の取得による支出: -
投資有価証券: 143億1600万

2013年12月

資産の部合計: 1930億8600万
退職給付に係る負債: -
法人税等の支払額: -62億500万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
長期前払費用の取得による支出: -7億9800万
投資有価証券: 190億9200万

2014年12月

資産の部合計: 2011億6800万
退職給付に係る負債: 1億5400万
法人税等の支払額: -44億2500万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
長期前払費用の取得による支出: -25億8400万
投資有価証券: 256億7000万

2015年12月

資産の部合計: 2080億1800万
退職給付に係る負債: 1億6000万
法人税等の支払額: -15億2800万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
長期前払費用の取得による支出: -5億8000万
投資有価証券: 273億4400万

2016年12月

資産の部合計: 2195億2000万
退職給付に係る負債: 1億5800万
法人税等の支払額: -43億3800万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
長期前払費用の取得による支出: -
投資有価証券: 269億8300万

2017年12月

資産の部合計: 2393億3800万
退職給付に係る負債: 1億6200万
法人税等の支払額: -74億700万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
長期前払費用の取得による支出: -
投資有価証券: 352億3800万

2018年12月

資産の部合計: 2419億7100万
退職給付に係る負債: 1億5300万
法人税等の支払額: -41億5300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
長期前払費用の取得による支出: -
投資有価証券: 277億9200万

2019年12月

資産の部合計: 2472億1100万
退職給付に係る負債: 1億6100万
法人税等の支払額: -53億3600万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
長期前払費用の取得による支出: -
投資有価証券: 287億1100万

2020年12月

資産の部合計: 2418億3200万
退職給付に係る負債: 1億5100万
法人税等の支払額: -39億3900万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
長期前払費用の取得による支出: -
投資有価証券: 268億4400万

2021年12月

資産の部合計: 2589億5500万
退職給付に係る負債: 1億4000万
法人税等の支払額: -33億100万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
長期前払費用の取得による支出: -
投資有価証券: 287億2200万

2022年12月

資産の部合計: 2651億3500万
退職給付に係る負債: 1億1700万
法人税等の支払額: -62億4300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
長期前払費用の取得による支出: -
投資有価証券: 284億7200万

2023年12月

資産の部合計: 2722億8500万
退職給付に係る負債: 1億1900万
法人税等の支払額: -46億7700万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
長期前払費用の取得による支出: -
投資有価証券: 329億1200万