資産の部合計、退職給付に係る負債、法人税等の支払額他2件
2008年12月
- 資産の部合計
- 1724億6400万
- 退職給付に係る負債
- -
- 法人税等の支払額
- -58億5200万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 外部顧客への売上高 - 機能製品事業
- -
2009年12月
- 資産の部合計
- 1616億900万
- 退職給付に係る負債
- -
- 法人税等の支払額
- -29億4100万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 外部顧客への売上高 - 機能製品事業
- -
2010年12月
- 資産の部合計
- 1738億4700万
- 退職給付に係る負債
- -
- 法人税等の支払額
- -31億6900万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 外部顧客への売上高 - 機能製品事業
- -
2011年12月
- 資産の部合計
- 1710億4600万
- 退職給付に係る負債
- -
- 法人税等の支払額
- -84億1000万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -7億6500万
- 外部顧客への売上高 - 機能製品事業
- -
2012年12月
- 資産の部合計
- 1814億5100万
- 退職給付に係る負債
- -
- 法人税等の支払額
- -4億1100万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 外部顧客への売上高 - 機能製品事業
- 163億5000万
2013年12月
- 資産の部合計
- 1930億8600万
- 退職給付に係る負債
- -
- 法人税等の支払額
- -62億500万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 外部顧客への売上高 - 機能製品事業
- 165億1700万
2014年12月
- 資産の部合計
- 2011億6800万
- 退職給付に係る負債
- 1億5400万
- 法人税等の支払額
- -44億2500万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 外部顧客への売上高 - 機能製品事業
- 168億3300万
2015年12月
- 資産の部合計
- 2080億1800万
- 退職給付に係る負債
- 1億6000万
- 法人税等の支払額
- -15億2800万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 外部顧客への売上高 - 機能製品事業
- 175億1400万
2016年12月
- 資産の部合計
- 2195億2000万
- 退職給付に係る負債
- 1億5800万
- 法人税等の支払額
- -43億3800万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 外部顧客への売上高 - 機能製品事業
- 153億4600万
2017年12月
- 資産の部合計
- 2393億3800万
- 退職給付に係る負債
- 1億6200万
- 法人税等の支払額
- -74億700万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 外部顧客への売上高 - 機能製品事業
- -
2018年12月
- 資産の部合計
- 2419億7100万
- 退職給付に係る負債
- 1億5300万
- 法人税等の支払額
- -41億5300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 外部顧客への売上高 - 機能製品事業
- -
2019年12月
- 資産の部合計
- 2472億1100万
- 退職給付に係る負債
- 1億6100万
- 法人税等の支払額
- -53億3600万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 外部顧客への売上高 - 機能製品事業
- -
2020年12月
- 資産の部合計
- 2418億3200万
- 退職給付に係る負債
- 1億5100万
- 法人税等の支払額
- -39億3900万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 外部顧客への売上高 - 機能製品事業
- -
2021年12月
- 資産の部合計
- 2589億5500万
- 退職給付に係る負債
- 1億4000万
- 法人税等の支払額
- -33億100万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 外部顧客への売上高 - 機能製品事業
- -
2022年12月
- 資産の部合計
- 2651億3500万
- 退職給付に係る負債
- 1億1700万
- 法人税等の支払額
- -62億4300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 外部顧客への売上高 - 機能製品事業
- -
2023年12月
- 資産の部合計
- 2722億8500万
- 退職給付に係る負債
- 1億1900万
- 法人税等の支払額
- -46億7700万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
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- 外部顧客への売上高 - 機能製品事業
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