4045 東亞合成

時価

1764億円

PER 予

15.16倍

2009年以降

6.17-27.13倍
（2009-2023年）

0.81倍

2009年以降

0.51-1.14倍
（2009-2023年）

3.85%

ROE 予

5.36%

ROA 予

4.16%

資産の部合計、自己株式の取得、持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業他4件

【期間】

通期

年度	資産の部合計	自己株式の取得	持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業	特許権	退職給付に係る負債	製品回収引当金の増減額（△は減少）	減価償却費 - 機能製品事業
2008/12	1725億	-2.02億	-	0	-	-	-
2009/12	1616億 -6.3%	-20.4億赤拡	-	0	-	-	-
2010/12	1738億 +7.6%	-0.53億赤縮	-	0	-	-	-
2011/12	1710億 -1.6%	-33.2億赤拡	-	0	-	-	-
2012/12	1815億 +6.1%	-0.22億赤縮	119百万	0	-	-	667百万
2013/12	1931億 +6.4%	-	169百万 +42%	0	-	-	688百万 +3.1%
2014/12	2012億 +4.2%	-	225百万 +33.1%	-	154百万	-	637百万 -7.4%
2015/12	2080億 +3.4%	-	169百万 -24.9%	-	160百万 +3.9%	-	724百万 +13.7%
2016/12	2195億 +5.5%	-	228百万 +34.9%	-	158百万 -1.3%	-	695百万 -4%
2017/12	2393億 +9%	-	-	-	162百万 +2.5%	-	-
2018/12	2420億 +1.1%	-	-	-	153百万 -5.6%	-	-
2019/12	2472億 +2.2%	-	-	-	161百万 +5.2%	-	-
2020/12	2418億 -2.2%	-	-	-	151百万 -6.2%	-	-
2021/12	2590億 +7.1%	-	-	-	140百万 -7.3%	-	-
2022/12	2651億 +2.4%	-	-	-	117百万 -16.4%	-	-
2023/12	2723億 +2.7%	-	-	-	119百万 +1.7%	308百万	-

2008年12月

資産の部合計: 1724億6400万
自己株式の取得: -2億200万
持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業: -
特許権: 0
退職給付に係る負債: -
製品回収引当金の増減額（△は減少）: -
減価償却費 - 機能製品事業: -

2009年12月

資産の部合計: 1616億900万
自己株式の取得: -20億3700万
持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業: -
特許権: 0
退職給付に係る負債: -
製品回収引当金の増減額（△は減少）: -
減価償却費 - 機能製品事業: -

2010年12月

資産の部合計: 1738億4700万
自己株式の取得: -5300万
持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業: -
特許権: 0
退職給付に係る負債: -
製品回収引当金の増減額（△は減少）: -
減価償却費 - 機能製品事業: -

2011年12月

資産の部合計: 1710億4600万
自己株式の取得: -33億1500万
持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業: -
特許権: 0
退職給付に係る負債: -
製品回収引当金の増減額（△は減少）: -
減価償却費 - 機能製品事業: -

2012年12月

資産の部合計: 1814億5100万
自己株式の取得: -2200万
持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業: 1億1900万
特許権: 0
退職給付に係る負債: -
製品回収引当金の増減額（△は減少）: -
減価償却費 - 機能製品事業: 6億6700万

2013年12月

資産の部合計: 1930億8600万
自己株式の取得: -
持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業: 1億6900万
特許権: 0
退職給付に係る負債: -
製品回収引当金の増減額（△は減少）: -
減価償却費 - 機能製品事業: 6億8800万

2014年12月

資産の部合計: 2011億6800万
自己株式の取得: -
持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業: 2億2500万
特許権: -
退職給付に係る負債: 1億5400万
製品回収引当金の増減額（△は減少）: -
減価償却費 - 機能製品事業: 6億3700万

2015年12月

資産の部合計: 2080億1800万
自己株式の取得: -
持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業: 1億6900万
特許権: -
退職給付に係る負債: 1億6000万
製品回収引当金の増減額（△は減少）: -
減価償却費 - 機能製品事業: 7億2400万

2016年12月

資産の部合計: 2195億2000万
自己株式の取得: -
持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業: 2億2800万
特許権: -
退職給付に係る負債: 1億5800万
製品回収引当金の増減額（△は減少）: -
減価償却費 - 機能製品事業: 6億9500万

2017年12月

資産の部合計: 2393億3800万
自己株式の取得: -
持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業: -
特許権: -
退職給付に係る負債: 1億6200万
製品回収引当金の増減額（△は減少）: -
減価償却費 - 機能製品事業: -

2018年12月

資産の部合計: 2419億7100万
自己株式の取得: -
持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業: -
特許権: -
退職給付に係る負債: 1億5300万
製品回収引当金の増減額（△は減少）: -
減価償却費 - 機能製品事業: -

2019年12月

資産の部合計: 2472億1100万
自己株式の取得: -
持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業: -
特許権: -
退職給付に係る負債: 1億6100万
製品回収引当金の増減額（△は減少）: -
減価償却費 - 機能製品事業: -

2020年12月

資産の部合計: 2418億3200万
自己株式の取得: -
持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業: -
特許権: -
退職給付に係る負債: 1億5100万
製品回収引当金の増減額（△は減少）: -
減価償却費 - 機能製品事業: -

2021年12月

資産の部合計: 2589億5500万
自己株式の取得: -
持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業: -
特許権: -
退職給付に係る負債: 1億4000万
製品回収引当金の増減額（△は減少）: -
減価償却費 - 機能製品事業: -

2022年12月

資産の部合計: 2651億3500万
自己株式の取得: -
持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業: -
特許権: -
退職給付に係る負債: 1億1700万
製品回収引当金の増減額（△は減少）: -
減価償却費 - 機能製品事業: -

2023年12月

資産の部合計: 2722億8500万
自己株式の取得: -
持分法適用会社への投資額 - 機能製品事業: -
特許権: -
退職給付に係る負債: 1億1900万
製品回収引当金の増減額（△は減少）: 3億800万
減価償却費 - 機能製品事業: -