4045 東亞合成

時価

1752億円

PER 予

15.06倍

2009年以降

6.17-27.13倍
（2009-2023年）

0.81倍

2009年以降

0.51-1.14倍
（2009-2023年）

3.87%

ROE 予

5.36%

ROA 予

4.16%

土地、棚卸資産の増減額（△は増加）、従業員賞与他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	土地		棚卸資産の増減額（△は増加）		従業員賞与		少数株主持分		在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
2007/12	-		-		-		136億		-
2008/12	180億		-19.9億		-		138億	+1.3%	-
2009/12	181億	+0.2%	35.2億	黒転	-		143億	+3.4%	-
2010/12	169億	-6.6%	-1.28億	赤転	-		147億	+3.5%	-
2011/12	169億	-0%	-13.7億	赤拡	-		39.5億	-73.2%	-765百万
2012/12	173億	+2.6%	12億	黒転	10.3億		41.7億	+5.5%	-
2013/12	178億	+2.9%	5.54億	-53.8%	9.83億	-4.1%	44.3億	+6.2%	-
2014/12	178億	+0%	-14億	赤転	10.1億	+2.7%	46.4億	+4.8%	-
2015/12	174億	-2.4%	14.3億	黒転	10.7億	+5.5%	48.5億	+4.5%	-
2016/12	171億	-1.4%	17.8億	+25%	10.8億	+1.1%	-		-
2017/12	172億	+0.4%	-18.4億	赤転	11.5億	+6.7%	-		-
2018/12	172億	+0.2%	-6.04億	赤縮	12.1億	+5.2%	-		-
2019/12	176億	+2.3%	-16.1億	赤拡	12億	-0.7%	-		-
2020/12	177億	+0.3%	10億	黒転	10.6億	-11.4%	-		-
2021/12	180億	+1.6%	-21.3億	赤転	13.2億	+24%	-		-
2022/12	291億	+62.2%	-58億	赤拡	14.4億	+9.3%	-		-
2023/12	292億	+0.4%	8.7億	黒転	12.7億	-12%	-		-

2007年12月

土地: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -
従業員賞与: -
少数株主持分: 135億9900万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2008年12月

土地: 180億600万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -19億8600万
従業員賞与: -
少数株主持分: 137億7600万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2009年12月

土地: 180億5000万
棚卸資産の増減額（△は増加）: 35億1700万
従業員賞与: -
少数株主持分: 142億5000万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2010年12月

土地: 168億5900万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -1億2800万
従業員賞与: -
少数株主持分: 147億4300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2011年12月

土地: 168億5700万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -13億7300万
従業員賞与: -
少数株主持分: 39億5000万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -7億6500万

2012年12月

土地: 172億9900万
棚卸資産の増減額（△は増加）: 11億9800万
従業員賞与: 10億2500万
少数株主持分: 41億6600万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2013年12月

土地: 178億100万
棚卸資産の増減額（△は増加）: 5億5400万
従業員賞与: 9億8300万
少数株主持分: 44億2600万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2014年12月

土地: 178億500万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -13億9500万
従業員賞与: 10億1000万
少数株主持分: 46億3700万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2015年12月

土地: 173億8500万
棚卸資産の増減額（△は増加）: 14億2700万
従業員賞与: 10億6600万
少数株主持分: 48億4600万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2016年12月

土地: 171億3500万
棚卸資産の増減額（△は増加）: 17億8400万
従業員賞与: 10億7800万
少数株主持分: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2017年12月

土地: 172億1000万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -18億4100万
従業員賞与: 11億5000万
少数株主持分: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2018年12月

土地: 172億4000万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -6億400万
従業員賞与: 12億1000万
少数株主持分: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2019年12月

土地: 176億3200万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -16億900万
従業員賞与: 12億100万
少数株主持分: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2020年12月

土地: 176億7900万
棚卸資産の増減額（△は増加）: 10億100万
従業員賞与: 10億6400万
少数株主持分: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2021年12月

土地: 179億6900万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -21億2500万
従業員賞与: 13億1900万
少数株主持分: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2022年12月

土地: 291億4600万
棚卸資産の増減額（△は増加）: -57億9500万
従業員賞与: 14億4200万
少数株主持分: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2023年12月

土地: 292億4900万
棚卸資産の増減額（△は増加）: 8億7000万
従業員賞与: 12億6900万
少数株主持分: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -