4045 東亞合成

時価

1791億円

PER 予

13.47倍

2009年以降

6.17-27.13倍
（2009-2023年）

0.82倍

2009年以降

0.51-1.14倍
（2009-2023年）

3.92%

ROE 予

6.11%

ROA 予

4.76%

土地、法人税等還付加算金、減価償却累計額他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	土地		法人税等還付加算金		減価償却累計額		特別損失計		在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
2008/12	180億		-		-		43.1億		-
2009/12	181億	+0.2%	-		-		44億	+2.2%	-
2010/12	169億	-6.6%	-		-		33億	-25%	-
2011/12	169億	-0%	-		-		19億	-42.6%	-765百万
2012/12	173億	+2.6%	214百万		-1707億		16.2億	-14.4%	-
2013/12	178億	+2.9%	66百万	-69.2%	-1721億	赤拡	10.3億	-36.3%	-
2014/12	178億	+0%	-		-1773億	赤拡	5.09億	-50.7%	-
2015/12	174億	-2.4%	-		-1787億	赤拡	21.7億	+325.5%	-
2016/12	171億	-1.4%	-		-1821億	赤拡	5.54億	-74.4%	-
2017/12	172億	+0.4%	-		-1843億	赤拡	6.5億	+17.3%	-
2018/12	172億	+0.2%	-		-1893億	赤拡	2.45億	-62.3%	-
2019/12	176億	+2.3%	-		-1946億	赤拡	5.1億	+108.2%	-
2020/12	177億	+0.3%	-		-2002億	赤拡	10.5億	+106.1%	-
2021/12	180億	+1.6%	-		-2053億	赤拡	20.2億	+92.4%	-
2022/12	291億	+62.2%	-		-2118億	赤拡	19.7億	-2.7%	-
2023/12	292億	+0.4%	-		-2178億	赤拡	15.7億	-20.1%	-

2008年12月

土地: 180億600万
法人税等還付加算金: -
減価償却累計額: -
特別損失計: 43億700万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2009年12月

土地: 180億5000万
法人税等還付加算金: -
減価償却累計額: -
特別損失計: 44億300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2010年12月

土地: 168億5900万
法人税等還付加算金: -
減価償却累計額: -
特別損失計: 33億300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2011年12月

土地: 168億5700万
法人税等還付加算金: -
減価償却累計額: -
特別損失計: 18億9500万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -7億6500万

2012年12月

土地: 172億9900万
法人税等還付加算金: 2億1400万
減価償却累計額: -1706億7400万
特別損失計: 16億2200万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2013年12月

土地: 178億100万
法人税等還付加算金: 6600万
減価償却累計額: -1720億7900万
特別損失計: 10億3300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2014年12月

土地: 178億500万
法人税等還付加算金: -
減価償却累計額: -1773億200万
特別損失計: 5億900万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2015年12月

土地: 173億8500万
法人税等還付加算金: -
減価償却累計額: -1786億9900万
特別損失計: 21億6600万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2016年12月

土地: 171億3500万
法人税等還付加算金: -
減価償却累計額: -1821億300万
特別損失計: 5億5400万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2017年12月

土地: 172億1000万
法人税等還付加算金: -
減価償却累計額: -1842億8400万
特別損失計: 6億5000万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2018年12月

土地: 172億4000万
法人税等還付加算金: -
減価償却累計額: -1893億2500万
特別損失計: 2億4500万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2019年12月

土地: 176億3200万
法人税等還付加算金: -
減価償却累計額: -1945億5200万
特別損失計: 5億1000万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2020年12月

土地: 176億7900万
法人税等還付加算金: -
減価償却累計額: -2001億7900万
特別損失計: 10億5100万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2021年12月

土地: 179億6900万
法人税等還付加算金: -
減価償却累計額: -2053億1900万
特別損失計: 20億2200万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2022年12月

土地: 291億4600万
法人税等還付加算金: -
減価償却累計額: -2117億7900万
特別損失計: 19億6800万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2023年12月

土地: 292億4900万
法人税等還付加算金: -
減価償却累計額: -2177億5100万
特別損失計: 15億7200万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -