4045 東亞合成

時価

1752億円

PER 予

15.06倍

2009年以降

6.17-27.13倍
（2009-2023年）

0.81倍

2009年以降

0.51-1.14倍
（2009-2023年）

3.87%

ROE 予

5.36%

ROA 予

4.16%

土地、当期純利益、在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	土地		当期純利益		在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減		研究開発費 - 基幹化学品事業		持分法による投資利益
2008/12	180億		19億		-		-		265百万
2009/12	181億	+0.2%	35.4億	+86.9%	-		-		361百万	+36.2%
2010/12	169億	-6.6%	131億	+270.9%	-		-		342百万	-5.3%
2011/12	169億	-0%	130億	-1%	-765百万		-		414百万	+21.1%
2012/12	173億	+2.6%	97億	-25.4%	-		-		271百万	-34.5%
2013/12	178億	+2.9%	-		-		-		294百万	+8.5%
2014/12	178億	+0%	-		-		-		324百万	+10.2%
2015/12	174億	-2.4%	-		-		-		328百万	+1.2%
2016/12	171億	-1.4%	-		-		-		337百万	+2.7%
2017/12	172億	+0.4%	-		-		-		338百万	+0.3%
2018/12	172億	+0.2%	-		-		-		165百万	-51.2%
2019/12	176億	+2.3%	-		-		197百万		164百万	-0.6%
2020/12	177億	+0.3%	-		-		81百万	-58.9%	168百万	+2.4%
2021/12	180億	+1.6%	-		-		99百万	+22.2%	145百万	-13.7%
2022/12	291億	+62.2%	-		-		79百万	-20.2%	128百万	-11.7%
2023/12	292億	+0.4%	-		-		76百万	-3.8%	185百万	+44.5%

2008年12月

土地: 180億600万
当期純利益: 18億9500万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
研究開発費 - 基幹化学品事業: -
持分法による投資利益: 2億6500万

2009年12月

土地: 180億5000万
当期純利益: 35億4100万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
研究開発費 - 基幹化学品事業: -
持分法による投資利益: 3億6100万

2010年12月

土地: 168億5900万
当期純利益: 131億3300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
研究開発費 - 基幹化学品事業: -
持分法による投資利益: 3億4200万

2011年12月

土地: 168億5700万
当期純利益: 130億
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -7億6500万
研究開発費 - 基幹化学品事業: -
持分法による投資利益: 4億1400万

2012年12月

土地: 172億9900万
当期純利益: 96億9900万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
研究開発費 - 基幹化学品事業: -
持分法による投資利益: 2億7100万

2013年12月

土地: 178億100万
当期純利益: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
研究開発費 - 基幹化学品事業: -
持分法による投資利益: 2億9400万

2014年12月

土地: 178億500万
当期純利益: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
研究開発費 - 基幹化学品事業: -
持分法による投資利益: 3億2400万

2015年12月

土地: 173億8500万
当期純利益: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
研究開発費 - 基幹化学品事業: -
持分法による投資利益: 3億2800万

2016年12月

土地: 171億3500万
当期純利益: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
研究開発費 - 基幹化学品事業: -
持分法による投資利益: 3億3700万

2017年12月

土地: 172億1000万
当期純利益: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
研究開発費 - 基幹化学品事業: -
持分法による投資利益: 3億3800万

2018年12月

土地: 172億4000万
当期純利益: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
研究開発費 - 基幹化学品事業: -
持分法による投資利益: 1億6500万

2019年12月

土地: 176億3200万
当期純利益: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
研究開発費 - 基幹化学品事業: 1億9700万
持分法による投資利益: 1億6400万

2020年12月

土地: 176億7900万
当期純利益: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
研究開発費 - 基幹化学品事業: 8100万
持分法による投資利益: 1億6800万

2021年12月

土地: 179億6900万
当期純利益: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
研究開発費 - 基幹化学品事業: 9900万
持分法による投資利益: 1億4500万

2022年12月

土地: 291億4600万
当期純利益: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
研究開発費 - 基幹化学品事業: 7900万
持分法による投資利益: 1億2800万

2023年12月

土地: 292億4900万
当期純利益: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
研究開発費 - 基幹化学品事業: 7600万
持分法による投資利益: 1億8500万