4045 東亞合成

時価

1776億円

PER 予

15.26倍

2009年以降

6.17-27.13倍
（2009-2023年）

0.82倍

2009年以降

0.51-1.14倍
（2009-2023年）

3.82%

ROE 予

5.36%

ROA 予

4.16%

土地、売上高 - 基幹化学品事業、株式給付引当金の増減額（△は減少）他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	土地		売上高 - 基幹化学品事業		株式給付引当金の増減額（△は減少）		退職給付に係る資産の増減額（△は増加）		有形固定資産の売却による収入
2008/12	180億		-		-		-		1.89億
2009/12	181億	+0.2%	-		-		-		0.16億	-91.5%
2010/12	169億	-6.6%	-		-		-		0.28億	+75%
2011/12	169億	-0%	-		-		-		0.15億	-46.4%
2012/12	173億	+2.6%	475億		-		-		-
2013/12	178億	+2.9%	457億	-3.9%	-		-		-
2014/12	178億	+0%	443億	-2.9%	-		-		2.89億	大幅増
2015/12	174億	-2.4%	425億	-4.2%	-		-433百万		11.2億	+286.2%
2016/12	171億	-1.4%	412億	-2.9%	-		-232百万	赤縮	45.7億	+309.1%
2017/12	172億	+0.4%	699億	+69.4%	-		-172百万	赤縮	3.36億	-92.6%
2018/12	172億	+0.2%	737億	+5.5%	-		-84百万	赤縮	0.18億	-94.6%
2019/12	176億	+2.3%	691億	-6.2%	-		-189百万	赤拡	0.07億	-61.1%
2020/12	177億	+0.3%	617億	-10.8%	-		-213百万	赤拡	-
2021/12	180億	+1.6%	739億	+19.8%	-		-244百万	赤拡	-
2022/12	291億	+62.2%	788億	+6.6%	-		-365百万	赤拡	-
2023/12	292億	+0.4%	771億	-2.2%	145百万		-278百万	赤縮	-

2008年12月

土地: 180億600万
売上高 - 基幹化学品事業: -
株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
有形固定資産の売却による収入: 1億8900万

2009年12月

土地: 180億5000万
売上高 - 基幹化学品事業: -
株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
有形固定資産の売却による収入: 1600万

2010年12月

土地: 168億5900万
売上高 - 基幹化学品事業: -
株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
有形固定資産の売却による収入: 2800万

2011年12月

土地: 168億5700万
売上高 - 基幹化学品事業: -
株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
有形固定資産の売却による収入: 1500万

2012年12月

土地: 172億9900万
売上高 - 基幹化学品事業: 475億2100万
株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
有形固定資産の売却による収入: -

2013年12月

土地: 178億100万
売上高 - 基幹化学品事業: 456億6300万
株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
有形固定資産の売却による収入: -

2014年12月

土地: 178億500万
売上高 - 基幹化学品事業: 443億4700万
株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
有形固定資産の売却による収入: 2億8900万

2015年12月

土地: 173億8500万
売上高 - 基幹化学品事業: 424億7700万
株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -4億3300万
有形固定資産の売却による収入: 11億1600万

2016年12月

土地: 171億3500万
売上高 - 基幹化学品事業: 412億3600万
株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -2億3200万
有形固定資産の売却による収入: 45億6600万

2017年12月

土地: 172億1000万
売上高 - 基幹化学品事業: 698億5300万
株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -1億7200万
有形固定資産の売却による収入: 3億3600万

2018年12月

土地: 172億4000万
売上高 - 基幹化学品事業: 737億800万
株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -8400万
有形固定資産の売却による収入: 1800万

2019年12月

土地: 176億3200万
売上高 - 基幹化学品事業: 691億3300万
株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -1億8900万
有形固定資産の売却による収入: 700万

2020年12月

土地: 176億7900万
売上高 - 基幹化学品事業: 616億5200万
株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -2億1300万
有形固定資産の売却による収入: -

2021年12月

土地: 179億6900万
売上高 - 基幹化学品事業: 738億7200万
株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -2億4400万
有形固定資産の売却による収入: -

2022年12月

土地: 291億4600万
売上高 - 基幹化学品事業: 787億6300万
株式給付引当金の増減額（△は減少）: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -3億6500万
有形固定資産の売却による収入: -

2023年12月

土地: 292億4900万
売上高 - 基幹化学品事業: 770億5400万
株式給付引当金の増減額（△は減少）: 1億4500万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -2億7800万
有形固定資産の売却による収入: -