4045 東亞合成

時価

1774億円

PER 予

15.24倍

2009年以降

6.17-27.13倍
（2009-2023年）

0.82倍

2009年以降

0.51-1.14倍
（2009-2023年）

3.83%

ROE 予

5.36%

ROA 予

4.16%

少数株主持分、受取手形、在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減他4件

【期間】

2Q
通期
全期間

年度	少数株主持分	受取手形	在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減	設備投資額 - 高機能無機材料事業	剰余金の配当（中間配当）	圧縮記帳積立金	退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
2007/12	136億	-	-	-	-	-	-
2008/12	138億 +1.3%	48.7億	-	-	-10.4億	-	-
2009/12	143億 +3.4%	44.2億 -9.3%	-	-	-7.65億赤縮	-	-
2010/12	147億 +3.5%	39.7億 -10.1%	-	-	-8.83億赤拡	-	-
2011/12	39.5億 -73.2%	48億 +20.9%	-765百万	-	-12.2億赤拡	-	-
2012/12	41.7億 +5.5%	47.3億 -1.6%	-	-	-13.2億赤拡	-	-
2013/12	44.3億 +6.2%	45.1億 -4.7%	-	-	-	4.45億	-
2014/12	46.4億 +4.8%	43.7億 -3%	-	-	-	5.64億 +26.7%	-37百万
2015/12	48.5億 +4.5%	40.5億 -7.5%	-	-	-	8.78億 +55.7%	6百万黒転
2016/12	-	37.4億 -7.5%	-	-	-	8.56億 -2.5%	-2百万赤転
2017/12	-	40.8億 +9%	-	-	-	7.34億 -14.3%	4百万黒転
2018/12	-	44.5億 +9%	-	-	-	10.7億 +45.4%	-8百万赤転
2019/12	-	42.2億 -5.2%	-	34億	-	9.97億 -6.6%	8百万黒転
2020/12	-	37.2億 -11.8%	-	20億 -41.2%	-	9.27億 -7%	-9百万赤転
2021/12	-	40.6億 +9.2%	-	11億 -45.3%	-	9.62億 +3.8%	-11百万赤拡
2022/12	-	106億 +161.9%	-	17.3億 +58.2%	-	10.1億 +5.4%	-23百万赤拡
2023/12	-	116億 +9.4%	-	37.7億 +117.1%	-	9.27億 -8.6%	1百万黒転

2007年12月

少数株主持分: 135億9900万
受取手形: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
設備投資額 - 高機能無機材料事業: -
剰余金の配当（中間配当）: -
圧縮記帳積立金: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -

2008年12月

少数株主持分: 137億7600万
受取手形: 48億7100万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
設備投資額 - 高機能無機材料事業: -
剰余金の配当（中間配当）: -10億4300万
圧縮記帳積立金: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -

2009年12月

少数株主持分: 142億5000万
受取手形: 44億1800万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
設備投資額 - 高機能無機材料事業: -
剰余金の配当（中間配当）: -7億6500万
圧縮記帳積立金: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -

2010年12月

少数株主持分: 147億4300万
受取手形: 39億7000万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
設備投資額 - 高機能無機材料事業: -
剰余金の配当（中間配当）: -8億8300万
圧縮記帳積立金: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -

2011年12月

少数株主持分: 39億5000万
受取手形: 48億
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -7億6500万
設備投資額 - 高機能無機材料事業: -
剰余金の配当（中間配当）: -12億2100万
圧縮記帳積立金: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -

2012年12月

少数株主持分: 41億6600万
受取手形: 47億2500万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
設備投資額 - 高機能無機材料事業: -
剰余金の配当（中間配当）: -13億1800万
圧縮記帳積立金: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -

2013年12月

少数株主持分: 44億2600万
受取手形: 45億500万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
設備投資額 - 高機能無機材料事業: -
剰余金の配当（中間配当）: -
圧縮記帳積立金: 4億4500万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -

2014年12月

少数株主持分: 46億3700万
受取手形: 43億7200万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
設備投資額 - 高機能無機材料事業: -
剰余金の配当（中間配当）: -
圧縮記帳積立金: 5億6400万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -3700万

2015年12月

少数株主持分: 48億4600万
受取手形: 40億4600万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
設備投資額 - 高機能無機材料事業: -
剰余金の配当（中間配当）: -
圧縮記帳積立金: 8億7800万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 600万

2016年12月

少数株主持分: -
受取手形: 37億4300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
設備投資額 - 高機能無機材料事業: -
剰余金の配当（中間配当）: -
圧縮記帳積立金: 8億5600万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -200万

2017年12月

少数株主持分: -
受取手形: 40億8100万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
設備投資額 - 高機能無機材料事業: -
剰余金の配当（中間配当）: -
圧縮記帳積立金: 7億3400万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 400万

2018年12月

少数株主持分: -
受取手形: 44億4900万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
設備投資額 - 高機能無機材料事業: -
剰余金の配当（中間配当）: -
圧縮記帳積立金: 10億6700万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -800万

2019年12月

少数株主持分: -
受取手形: 42億1900万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
設備投資額 - 高機能無機材料事業: 34億400万
剰余金の配当（中間配当）: -
圧縮記帳積立金: 9億9700万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 800万

2020年12月

少数株主持分: -
受取手形: 37億2100万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
設備投資額 - 高機能無機材料事業: 20億300万
剰余金の配当（中間配当）: -
圧縮記帳積立金: 9億2700万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -900万

2021年12月

少数株主持分: -
受取手形: 40億6400万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
設備投資額 - 高機能無機材料事業: 10億9600万
剰余金の配当（中間配当）: -
圧縮記帳積立金: 9億6200万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -1100万

2022年12月

少数株主持分: -
受取手形: 106億4500万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
設備投資額 - 高機能無機材料事業: 17億3400万
剰余金の配当（中間配当）: -
圧縮記帳積立金: 10億1400万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -2300万

2023年12月

少数株主持分: -
受取手形: 116億4500万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
設備投資額 - 高機能無機材料事業: 37億6500万
剰余金の配当（中間配当）: -
圧縮記帳積立金: 9億2700万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 100万