東亞合成(4045)の圧縮記帳積立金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2013年12月31日
- 4億4500万
- 2014年12月31日 +26.74%
- 5億6400万
- 2015年12月31日 +55.67%
- 8億7800万
- 2016年12月31日 -2.51%
- 8億5600万
- 2017年12月31日 -14.25%
- 7億3400万
- 2018年12月31日 +45.37%
- 10億6700万
- 2019年12月31日 -6.56%
- 9億9700万
- 2020年12月31日 -7.02%
- 9億2700万
- 2021年12月31日 +3.78%
- 9億6200万
- 2022年12月31日 +5.41%
- 10億1400万
- 2023年12月31日 -8.58%
- 9億2700万
- 2024年12月31日 -9.39%
- 8億4000万
- 2025年12月31日 -11.07%
- 7億4700万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/03/25 14:37
(表示方法の変更)前事業年度(2024年12月31日) 当事業年度(2025年12月31日) 前払年金費用 △889 △986 圧縮記帳積立金 △369 △341 グループ法人税制に基づく固定資産売却益 △212 △219
前事業年度において、繰延税金資産にて独立掲記しておりました「土壌汚染対策費用否認額」および繰延税金負債にて独立掲記しておりました「退職給付信託返還有価証券」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度よりそれぞれ「その他」に含めております。これらの表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の注記の組替えを行っております。この結果、前事業年度の繰延税金資産に表示していた「土壌汚染対策費用否認額」53百万円、「その他」241百万円は、「その他」294百万円に、繰延税金負債に表示していた「退職給付信託返還有価証券」△76百万円、「その他」△0百万円は、「その他」△76百万円に組み替えております。 - #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/03/25 14:37
(表示方法の変更)前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 退職給付に係る資産 △1,530 △1,889 圧縮記帳積立金 △920 △909 関係会社の留保利益 △324 △360
繰延税金資産の「土壌汚染対策費用否認額」および繰延税金負債の「退職給付信託返還有価証券」は金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めております。これらの表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組替えを行っております。この結果、前連結会計年度の繰延税金資産に表示していた「土壌汚染対策費用否認額」53百万円、および「その他」197百万円は、「その他」251百万円として、繰延税金負債に表示していた「退職給付信託返還有価証券」△76百万円、および「その他」△103百万円は、「その他」△180百万円として組み替えております。