その他、立替金、自己株式の売却による収入他4件
2008年12月
- その他
- 27億9500万
- 立替金
- 9億5500万
- 自己株式の売却による収入
- 6200万
- 長期貸付金の回収による収入
- 7200万
- 減損損失 - 基幹化学品事業
- -
- 土壌汚染対策費用
- -
- 有価証券の純増減額(△は増加)
- -
2009年12月
- その他
- 37億3000万
- 立替金
- 10億3600万
- 自己株式の売却による収入
- 900万
- 長期貸付金の回収による収入
- 6500万
- 減損損失 - 基幹化学品事業
- -
- 土壌汚染対策費用
- -
- 有価証券の純増減額(△は増加)
- -
2010年12月
- その他
- 41億100万
- 立替金
- 15億200万
- 自己株式の売却による収入
- 700万
- 長期貸付金の回収による収入
- 4400万
- 減損損失 - 基幹化学品事業
- -
- 土壌汚染対策費用
- -
- 有価証券の純増減額(△は増加)
- -
2011年12月
- その他
- 40億3000万
- 立替金
- 12億3400万
- 自己株式の売却による収入
- 900万
- 長期貸付金の回収による収入
- 2100万
- 減損損失 - 基幹化学品事業
- -
- 土壌汚染対策費用
- -
- 有価証券の純増減額(△は増加)
- -
2012年12月
- その他
- 46億2700万
- 立替金
- 13億6900万
- 自己株式の売却による収入
- 500万
- 長期貸付金の回収による収入
- 2100万
- 減損損失 - 基幹化学品事業
- 5億4200万
- 土壌汚染対策費用
- -
- 有価証券の純増減額(△は増加)
- -
2013年12月
- その他
- 40億6400万
- 立替金
- 20億2400万
- 自己株式の売却による収入
- 600万
- 長期貸付金の回収による収入
- -
- 減損損失 - 基幹化学品事業
- -
- 土壌汚染対策費用
- -
- 有価証券の純増減額(△は増加)
- -
2014年12月
2015年12月
- その他
- 39億5700万
- 立替金
- -
- 自己株式の売却による収入
- 200万
- 長期貸付金の回収による収入
- -
- 減損損失 - 基幹化学品事業
- -
- 土壌汚染対策費用
- -
- 有価証券の純増減額(△は増加)
- -
2016年12月
- その他
- 36億7100万
- 立替金
- -
- 自己株式の売却による収入
- 0
- 長期貸付金の回収による収入
- -
- 減損損失 - 基幹化学品事業
- -
- 土壌汚染対策費用
- -
- 有価証券の純増減額(△は増加)
- -90億
2017年12月
- その他
- 30億5900万
- 立替金
- -
- 自己株式の売却による収入
- 0
- 長期貸付金の回収による収入
- -
- 減損損失 - 基幹化学品事業
- 8200万
- 土壌汚染対策費用
- -
- 有価証券の純増減額(△は増加)
- -90億
2018年12月
2019年12月
- その他
- 32億7100万
- 立替金
- -
- 自己株式の売却による収入
- 0
- 長期貸付金の回収による収入
- -
- 減損損失 - 基幹化学品事業
- 4億1000万
- 土壌汚染対策費用
- -
- 有価証券の純増減額(△は増加)
- -
2020年12月
- その他
- 31億9100万
- 立替金
- -
- 自己株式の売却による収入
- 0
- 長期貸付金の回収による収入
- -
- 減損損失 - 基幹化学品事業
- 1億8300万
- 土壌汚染対策費用
- -
- 有価証券の純増減額(△は増加)
- 140億
2021年12月
- その他
- 32億8800万
- 立替金
- -
- 自己株式の売却による収入
- 0
- 長期貸付金の回収による収入
- -
- 減損損失 - 基幹化学品事業
- 10億3200万
- 土壌汚染対策費用
- 2億6400万
- 有価証券の純増減額(△は増加)
- 20億
2022年12月
- その他
- 38億1500万
- 立替金
- -
- 自己株式の売却による収入
- 0
- 長期貸付金の回収による収入
- -
- 減損損失 - 基幹化学品事業
- -
- 土壌汚染対策費用
- 3億5800万
- 有価証券の純増減額(△は増加)
- -
2023年12月
- その他
- 36億2700万
- 立替金
- -
- 自己株式の売却による収入
- 500万
- 長期貸付金の回収による収入
- -
- 減損損失 - 基幹化学品事業
- -
- 土壌汚染対策費用
- -
- 有価証券の純増減額(△は増加)
- -