4045 東亞合成

時価

1808億円

PER 予

15.53倍

2009年以降

6.17-27.13倍
（2009-2023年）

0.83倍

2009年以降

0.51-1.14倍
（2009-2023年）

3.76%

ROE 予

5.36%

ROA 予

4.16%

その他、その他の引当金、退職給付に係る資産の増減額（△は増加）他4件

【期間】

2Q
通期
全期間

年度	その他	その他の引当金	退職給付に係る資産の増減額（△は増加）	自己株式の処分	固定資産計	在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減	建物及び構築物（純額）
2008/12	28億	-	-	12百万	916億	-	193億
2009/12	37.3億 +33.5%	-	-	1百万 -91.7%	866億 -5.5%	-	189億 -2.3%
2010/12	41億 +9.9%	5百万	-	2百万 +100%	884億 +2.1%	-	192億 +1.8%
2011/12	40.3億 -1.7%	-	-	1百万 -50%	833億 -5.8%	-765百万	199億 +3.5%
2012/12	46.3億 +14.8%	-	-	0 -100%	882億 +5.9%	-	201億 +1%
2013/12	40.6億 -12.2%	-	-	-	913億 +3.6%	-	200億 -0.6%
2014/12	42億 +3.4%	-	-	-	969億 +6.1%	-	198億 -1%
2015/12	39.6億 -5.9%	-	-433百万	-	946億 -2.4%	-	193億 -2.4%
2016/12	36.7億 -7.2%	-	-232百万赤縮	-	904億 -4.4%	-	186億 -3.9%
2017/12	30.6億 -16.7%	-	-172百万赤縮	-	1021億 +12.9%	-	186億 +0%
2018/12	32.4億 +6%	-	-84百万赤縮	-	993億 -2.7%	-	207億 +11.6%
2019/12	32.7億 +0.9%	-	-189百万赤拡	-	1083億 +9.1%	-	225億 +8.5%
2020/12	31.9億 -2.4%	-	-213百万赤拡	-	1105億 +2%	-	247億 +9.6%
2021/12	32.9億 +3%	-	-244百万赤拡	-	1138億 +3%	-	280億 +13.7%
2022/12	38.2億 +16%	-	-365百万赤拡	-	1262億 +10.9%	-	275億 -2%
2023/12	36.3億 -4.9%	-	-278百万赤縮	-	1374億 +8.9%	-	270億 -1.7%

2008年12月

その他: 27億9500万
その他の引当金: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
自己株式の処分: 1200万
固定資産計: 916億700万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
建物及び構築物（純額）: 193億4500万

2009年12月

その他: 37億3000万
その他の引当金: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
自己株式の処分: 100万
固定資産計: 865億7400万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
建物及び構築物（純額）: 188億9100万

2010年12月

その他: 41億100万
その他の引当金: 500万
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
自己株式の処分: 200万
固定資産計: 884億800万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
建物及び構築物（純額）: 192億3000万

2011年12月

その他: 40億3000万
その他の引当金: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
自己株式の処分: 100万
固定資産計: 832億8800万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -7億6500万
建物及び構築物（純額）: 198億9700万

2012年12月

その他: 46億2700万
その他の引当金: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
自己株式の処分: 0
固定資産計: 881億6600万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
建物及び構築物（純額）: 200億9600万

2013年12月

その他: 40億6400万
その他の引当金: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
自己株式の処分: -
固定資産計: 913億1100万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
建物及び構築物（純額）: 199億8200万

2014年12月

その他: 42億400万
その他の引当金: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -
自己株式の処分: -
固定資産計: 968億7000万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
建物及び構築物（純額）: 197億9200万

2015年12月

その他: 39億5700万
その他の引当金: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -4億3300万
自己株式の処分: -
固定資産計: 945億8300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
建物及び構築物（純額）: 193億1700万

2016年12月

その他: 36億7100万
その他の引当金: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -2億3200万
自己株式の処分: -
固定資産計: 904億900万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
建物及び構築物（純額）: 185億7200万

2017年12月

その他: 30億5900万
その他の引当金: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -1億7200万
自己株式の処分: -
固定資産計: 1020億6400万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
建物及び構築物（純額）: 185億7900万

2018年12月

その他: 32億4200万
その他の引当金: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -8400万
自己株式の処分: -
固定資産計: 992億5900万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
建物及び構築物（純額）: 207億4000万

2019年12月

その他: 32億7100万
その他の引当金: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -1億8900万
自己株式の処分: -
固定資産計: 1082億5200万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
建物及び構築物（純額）: 224億9300万

2020年12月

その他: 31億9100万
その他の引当金: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -2億1300万
自己株式の処分: -
固定資産計: 1104億5600万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
建物及び構築物（純額）: 246億6100万

2021年12月

その他: 32億8800万
その他の引当金: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -2億4400万
自己株式の処分: -
固定資産計: 1137億8700万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
建物及び構築物（純額）: 280億3400万

2022年12月

その他: 38億1500万
その他の引当金: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -3億6500万
自己株式の処分: -
固定資産計: 1261億5000万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
建物及び構築物（純額）: 274億6700万

2023年12月

その他: 36億2700万
その他の引当金: -
退職給付に係る資産の増減額（△は増加）: -2億7800万
自己株式の処分: -
固定資産計: 1374億2500万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
建物及び構築物（純額）: 269億9800万