その他、その他の引当金、退職給付に係る資産の増減額(△は増加)他3件
2008年12月
- その他
- 27億9500万
- その他の引当金
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 自己株式の処分
- 1200万
- 固定資産計
- 916億700万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2009年12月
- その他
- 37億3000万
- その他の引当金
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 自己株式の処分
- 100万
- 固定資産計
- 865億7400万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2010年12月
- その他
- 41億100万
- その他の引当金
- 500万
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 自己株式の処分
- 200万
- 固定資産計
- 884億800万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2011年12月
- その他
- 40億3000万
- その他の引当金
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 自己株式の処分
- 100万
- 固定資産計
- 832億8800万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -7億6500万
2012年12月
- その他
- 46億2700万
- その他の引当金
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 自己株式の処分
- 0
- 固定資産計
- 881億6600万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2013年12月
- その他
- 40億6400万
- その他の引当金
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 自己株式の処分
- -
- 固定資産計
- 913億1100万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2014年12月
- その他
- 42億400万
- その他の引当金
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
- 自己株式の処分
- -
- 固定資産計
- 968億7000万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2015年12月
- その他
- 39億5700万
- その他の引当金
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -4億3300万
- 自己株式の処分
- -
- 固定資産計
- 945億8300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2016年12月
- その他
- 36億7100万
- その他の引当金
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -2億3200万
- 自己株式の処分
- -
- 固定資産計
- 904億900万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2017年12月
- その他
- 30億5900万
- その他の引当金
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -1億7200万
- 自己株式の処分
- -
- 固定資産計
- 1020億6400万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2018年12月
- その他
- 32億4200万
- その他の引当金
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -8400万
- 自己株式の処分
- -
- 固定資産計
- 992億5900万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2019年12月
- その他
- 32億7100万
- その他の引当金
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -1億8900万
- 自己株式の処分
- -
- 固定資産計
- 1082億5200万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2020年12月
- その他
- 31億9100万
- その他の引当金
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -2億1300万
- 自己株式の処分
- -
- 固定資産計
- 1104億5600万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2021年12月
- その他
- 32億8800万
- その他の引当金
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -2億4400万
- 自己株式の処分
- -
- 固定資産計
- 1137億8700万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2022年12月
- その他
- 38億1500万
- その他の引当金
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -3億6500万
- 自己株式の処分
- -
- 固定資産計
- 1261億5000万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
2023年12月
- その他
- 36億2700万
- その他の引当金
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -2億7800万
- 自己株式の処分
- -
- 固定資産計
- 1374億2500万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -