4045 東亞合成

時価

1819億円

PER 予

15.63倍

2009年以降

6.17-27.13倍
（2009-2023年）

0.84倍

2009年以降

0.51-1.14倍
（2009-2023年）

3.73%

ROE 予

5.36%

ROA 予

4.16%

有形固定資産合計、在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減、退職給付引当金の増減額（△は減少）他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	有形固定資産合計		在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減		退職給付引当金の増減額（△は減少）		環境整備費		為替換算調整勘定（税引後）
2008/12	652億		-		-861百万		164百万		-
2009/12	603億	-7.5%	-		-474百万	赤縮	142百万	-13.4%	-
2010/12	605億	+0.4%	-		-409百万	赤縮	398百万	+180.3%	-
2011/12	618億	+2%	-765百万		-533百万	赤拡	434百万	+9%	-3.31億
2012/12	661億	+7%	-		-328百万	赤縮	158百万	-63.6%	10.5億	黒転
2013/12	659億	-0.2%	-		-374百万	赤拡	99百万	-37.3%	18.8億	+79.8%
2014/12	661億	+0.3%	-		-		85百万	-14.1%	14億	-25.8%
2015/12	630億	-4.7%	-		-		165百万	+94.1%	-1.52億	赤転
2016/12	600億	-4.9%	-		-		205百万	+24.2%	-3.38億	赤拡
2017/12	627億	+4.5%	-		-		154百万	-24.9%	-0.06億	赤縮
2018/12	671億	+7.1%	-		-		135百万	-12.3%	-3.09億	赤拡
2019/12	744億	+10.9%	-		-		268百万	+98.5%	-0.43億	赤縮
2020/12	783億	+5.3%	-		-		149百万	-44.4%	-2.85億	赤拡
2021/12	782億	-0.1%	-		-		127百万	-14.8%	9.78億	黒転
2022/12	908億	+16.1%	-		-		208百万	+63.8%	13億	+33.3%
2023/12	965億	+6.3%	-		-		120百万	-42.3%	5.44億	-58.3%

2008年12月

有形固定資産合計: 651億8600万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -8億6100万
環境整備費: 1億6400万
為替換算調整勘定（税引後）: -

2009年12月

有形固定資産合計: 602億7300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -4億7400万
環境整備費: 1億4200万
為替換算調整勘定（税引後）: -

2010年12月

有形固定資産合計: 605億3000万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -4億900万
環境整備費: 3億9800万
為替換算調整勘定（税引後）: -

2011年12月

有形固定資産合計: 617億5400万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -7億6500万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -5億3300万
環境整備費: 4億3400万
為替換算調整勘定（税引後）: -3億3100万

2012年12月

有形固定資産合計: 660億6500万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -3億2800万
環境整備費: 1億5800万
為替換算調整勘定（税引後）: 10億4700万

2013年12月

有形固定資産合計: 659億100万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -3億7400万
環境整備費: 9900万
為替換算調整勘定（税引後）: 18億8300万

2014年12月

有形固定資産合計: 660億9200万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
環境整備費: 8500万
為替換算調整勘定（税引後）: 13億9700万

2015年12月

有形固定資産合計: 630億1600万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
環境整備費: 1億6500万
為替換算調整勘定（税引後）: -1億5200万

2016年12月

有形固定資産合計: 599億5300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
環境整備費: 2億500万
為替換算調整勘定（税引後）: -3億3800万

2017年12月

有形固定資産合計: 626億6300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
環境整備費: 1億5400万
為替換算調整勘定（税引後）: -600万

2018年12月

有形固定資産合計: 670億8300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
環境整備費: 1億3500万
為替換算調整勘定（税引後）: -3億900万

2019年12月

有形固定資産合計: 743億7600万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
環境整備費: 2億6800万
為替換算調整勘定（税引後）: -4300万

2020年12月

有形固定資産合計: 783億100万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
環境整備費: 1億4900万
為替換算調整勘定（税引後）: -2億8500万

2021年12月

有形固定資産合計: 781億9300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
環境整備費: 1億2700万
為替換算調整勘定（税引後）: 9億7800万

2022年12月

有形固定資産合計: 907億7400万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
環境整備費: 2億800万
為替換算調整勘定（税引後）: 13億400万

2023年12月

有形固定資産合計: 965億3200万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
環境整備費: 1億2000万
為替換算調整勘定（税引後）: 5億4400万