4045 東亞合成

時価

1775億円

PER 予

15.25倍

2009年以降

6.17-27.13倍
（2009-2023年）

0.82倍

2009年以降

0.51-1.14倍
（2009-2023年）

3.83%

ROE 予

5.36%

ROA 予

4.16%

有形固定資産合計、在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減、退職給付引当金の増減額（△は減少）他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	有形固定資産合計	在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減	退職給付引当金の増減額（△は減少）	環境整備費	為替換算調整勘定（税引後）	製品半製品期首たな卸高
2008/12	652億	-	-861百万	164百万	-	57億
2009/12	603億 -7.5%	-	-474百万赤縮	142百万 -13.4%	-	75.1億 +31.7%
2010/12	605億 +0.4%	-	-409百万赤縮	398百万 +180.3%	-	52.2億 -30.5%
2011/12	618億 +2%	-765百万	-533百万赤拡	434百万 +9%	-3.31億	49.8億 -4.5%
2012/12	661億 +7%	-	-328百万赤縮	158百万 -63.6%	10.5億黒転	58.3億 +16.9%
2013/12	659億 -0.2%	-	-374百万赤拡	99百万 -37.3%	18.8億 +79.8%	56億 -4%
2014/12	661億 +0.3%	-	-	85百万 -14.1%	14億 -25.8%	-
2015/12	630億 -4.7%	-	-	165百万 +94.1%	-1.52億赤転	-
2016/12	600億 -4.9%	-	-	205百万 +24.2%	-3.38億赤拡	-
2017/12	627億 +4.5%	-	-	154百万 -24.9%	-0.06億赤縮	-
2018/12	671億 +7.1%	-	-	135百万 -12.3%	-3.09億赤拡	-
2019/12	744億 +10.9%	-	-	268百万 +98.5%	-0.43億赤縮	-
2020/12	783億 +5.3%	-	-	149百万 -44.4%	-2.85億赤拡	-
2021/12	782億 -0.1%	-	-	127百万 -14.8%	9.78億黒転	-
2022/12	908億 +16.1%	-	-	208百万 +63.8%	13億 +33.3%	-
2023/12	965億 +6.3%	-	-	120百万 -42.3%	5.44億 -58.3%	-

2008年12月

有形固定資産合計: 651億8600万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -8億6100万
環境整備費: 1億6400万
為替換算調整勘定（税引後）: -
製品半製品期首たな卸高: 57億400万

2009年12月

有形固定資産合計: 602億7300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -4億7400万
環境整備費: 1億4200万
為替換算調整勘定（税引後）: -
製品半製品期首たな卸高: 75億1100万

2010年12月

有形固定資産合計: 605億3000万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -4億900万
環境整備費: 3億9800万
為替換算調整勘定（税引後）: -
製品半製品期首たな卸高: 52億2100万

2011年12月

有形固定資産合計: 617億5400万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -7億6500万
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -5億3300万
環境整備費: 4億3400万
為替換算調整勘定（税引後）: -3億3100万
製品半製品期首たな卸高: 49億8400万

2012年12月

有形固定資産合計: 660億6500万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -3億2800万
環境整備費: 1億5800万
為替換算調整勘定（税引後）: 10億4700万
製品半製品期首たな卸高: 58億2800万

2013年12月

有形固定資産合計: 659億100万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -3億7400万
環境整備費: 9900万
為替換算調整勘定（税引後）: 18億8300万
製品半製品期首たな卸高: 55億9500万

2014年12月

有形固定資産合計: 660億9200万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
環境整備費: 8500万
為替換算調整勘定（税引後）: 13億9700万
製品半製品期首たな卸高: -

2015年12月

有形固定資産合計: 630億1600万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
環境整備費: 1億6500万
為替換算調整勘定（税引後）: -1億5200万
製品半製品期首たな卸高: -

2016年12月

有形固定資産合計: 599億5300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
環境整備費: 2億500万
為替換算調整勘定（税引後）: -3億3800万
製品半製品期首たな卸高: -

2017年12月

有形固定資産合計: 626億6300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
環境整備費: 1億5400万
為替換算調整勘定（税引後）: -600万
製品半製品期首たな卸高: -

2018年12月

有形固定資産合計: 670億8300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
環境整備費: 1億3500万
為替換算調整勘定（税引後）: -3億900万
製品半製品期首たな卸高: -

2019年12月

有形固定資産合計: 743億7600万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
環境整備費: 2億6800万
為替換算調整勘定（税引後）: -4300万
製品半製品期首たな卸高: -

2020年12月

有形固定資産合計: 783億100万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
環境整備費: 1億4900万
為替換算調整勘定（税引後）: -2億8500万
製品半製品期首たな卸高: -

2021年12月

有形固定資産合計: 781億9300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
環境整備費: 1億2700万
為替換算調整勘定（税引後）: 9億7800万
製品半製品期首たな卸高: -

2022年12月

有形固定資産合計: 907億7400万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
環境整備費: 2億800万
為替換算調整勘定（税引後）: 13億400万
製品半製品期首たな卸高: -

2023年12月

有形固定資産合計: 965億3200万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
退職給付引当金の増減額（△は減少）: -
環境整備費: 1億2000万
為替換算調整勘定（税引後）: 5億4400万
製品半製品期首たな卸高: -