有形固定資産合計、在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減、退職給付引当金の増減額(△は減少)他4件
2008年12月
- 有形固定資産合計
- 651億8600万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -8億6100万
- 環境整備費
- 1億6400万
- 為替換算調整勘定(税引後)
- -
- 製品半製品期首たな卸高
- 57億400万
- 前払年金費用
- 12億1900万
2009年12月
- 有形固定資産合計
- 602億7300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -4億7400万
- 環境整備費
- 1億4200万
- 為替換算調整勘定(税引後)
- -
- 製品半製品期首たな卸高
- 75億1100万
- 前払年金費用
- 16億700万
2010年12月
- 有形固定資産合計
- 605億3000万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -4億900万
- 環境整備費
- 3億9800万
- 為替換算調整勘定(税引後)
- -
- 製品半製品期首たな卸高
- 52億2100万
- 前払年金費用
- 19億8700万
2011年12月
- 有形固定資産合計
- 617億5400万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -7億6500万
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -5億3300万
- 環境整備費
- 4億3400万
- 為替換算調整勘定(税引後)
- -3億3100万
- 製品半製品期首たな卸高
- 49億8400万
- 前払年金費用
- 25億1500万
2012年12月
- 有形固定資産合計
- 660億6500万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -3億2800万
- 環境整備費
- 1億5800万
- 為替換算調整勘定(税引後)
- 10億4700万
- 製品半製品期首たな卸高
- 58億2800万
- 前払年金費用
- 27億6400万
2013年12月
- 有形固定資産合計
- 659億100万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -3億7400万
- 環境整備費
- 9900万
- 為替換算調整勘定(税引後)
- 18億8300万
- 製品半製品期首たな卸高
- 55億9500万
- 前払年金費用
- 29億9700万
2014年12月
- 有形固定資産合計
- 660億9200万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
- 環境整備費
- 8500万
- 為替換算調整勘定(税引後)
- 13億9700万
- 製品半製品期首たな卸高
- -
- 前払年金費用
- 1億700万
2015年12月
- 有形固定資産合計
- 630億1600万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
- 環境整備費
- 1億6500万
- 為替換算調整勘定(税引後)
- -1億5200万
- 製品半製品期首たな卸高
- -
- 前払年金費用
- 11億9100万
2016年12月
- 有形固定資産合計
- 599億5300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
- 環境整備費
- 2億500万
- 為替換算調整勘定(税引後)
- -3億3800万
- 製品半製品期首たな卸高
- -
- 前払年金費用
- 14億300万
2017年12月
- 有形固定資産合計
- 626億6300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
- 環境整備費
- 1億5400万
- 為替換算調整勘定(税引後)
- -600万
- 製品半製品期首たな卸高
- -
- 前払年金費用
- 15億9700万
2018年12月
- 有形固定資産合計
- 670億8300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
- 環境整備費
- 1億3500万
- 為替換算調整勘定(税引後)
- -3億900万
- 製品半製品期首たな卸高
- -
- 前払年金費用
- 16億7500万
2019年12月
- 有形固定資産合計
- 743億7600万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
- 環境整備費
- 2億6800万
- 為替換算調整勘定(税引後)
- -4300万
- 製品半製品期首たな卸高
- -
- 前払年金費用
- 18億4100万
2020年12月
- 有形固定資産合計
- 783億100万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
- 環境整備費
- 1億4900万
- 為替換算調整勘定(税引後)
- -2億8500万
- 製品半製品期首たな卸高
- -
- 前払年金費用
- 20億4300万
2021年12月
- 有形固定資産合計
- 781億9300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
- 環境整備費
- 1億2700万
- 為替換算調整勘定(税引後)
- 9億7800万
- 製品半製品期首たな卸高
- -
- 前払年金費用
- 22億7200万
2022年12月
- 有形固定資産合計
- 907億7400万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
- 環境整備費
- 2億800万
- 為替換算調整勘定(税引後)
- 13億400万
- 製品半製品期首たな卸高
- -
- 前払年金費用
- 25億9600万
2023年12月
- 有形固定資産合計
- 965億3200万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 退職給付引当金の増減額(△は減少)
- -
- 環境整備費
- 1億2000万
- 為替換算調整勘定(税引後)
- 5億4400万
- 製品半製品期首たな卸高
- -
- 前払年金費用
- 28億6900万