有形固定資産合計、在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減、投資有価証券売却損益(△は益)他2件
2008年12月
- 有形固定資産合計
- 651億8600万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 投資有価証券売却損益(△は益)
- -3600万
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -
- 研究所移転費用
- -
2009年12月
2010年12月
- 有形固定資産合計
- 605億3000万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 投資有価証券売却損益(△は益)
- -1200万
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -
- 研究所移転費用
- 1億8900万
2011年12月
- 有形固定資産合計
- 617億5400万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -7億6500万
- 投資有価証券売却損益(△は益)
- -
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -
- 研究所移転費用
- -
2012年12月
2013年12月
2014年12月
- 有形固定資産合計
- 660億9200万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 投資有価証券売却損益(△は益)
- -
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -3700万
- 研究所移転費用
- -
2015年12月
- 有形固定資産合計
- 630億1600万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 投資有価証券売却損益(△は益)
- -4000万
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- 600万
- 研究所移転費用
- -
2016年12月
- 有形固定資産合計
- 599億5300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 投資有価証券売却損益(△は益)
- -6億1900万
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -200万
- 研究所移転費用
- -
2017年12月
- 有形固定資産合計
- 626億6300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 投資有価証券売却損益(△は益)
- -4億4600万
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- 400万
- 研究所移転費用
- -
2018年12月
- 有形固定資産合計
- 670億8300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 投資有価証券売却損益(△は益)
- -300万
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -800万
- 研究所移転費用
- -
2019年12月
- 有形固定資産合計
- 743億7600万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 投資有価証券売却損益(△は益)
- -5億5300万
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- 800万
- 研究所移転費用
- -
2020年12月
- 有形固定資産合計
- 783億100万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 投資有価証券売却損益(△は益)
- -2億5300万
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -900万
- 研究所移転費用
- -
2021年12月
- 有形固定資産合計
- 781億9300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 投資有価証券売却損益(△は益)
- -17億600万
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -1100万
- 研究所移転費用
- -
2022年12月
- 有形固定資産合計
- 907億7400万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 投資有価証券売却損益(△は益)
- -25億5400万
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- -2300万
- 研究所移転費用
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2023年12月
- 有形固定資産合計
- 965億3200万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
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- 投資有価証券売却損益(△は益)
- -40億7600万
- 退職給付に係る負債の増減額(△は減少)
- 100万
- 研究所移転費用
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