4045 東亞合成

時価

1898億円

PER 予

16.31倍

2009年以降

6.17-27.13倍
（2009-2023年）

0.87倍

2009年以降

0.51-1.14倍
（2009-2023年）

3.58%

ROE 予

5.36%

ROA 予

4.16%

有形固定資産合計、在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減、投資有価証券売却損益（△は益）他1件

【期間】

2Q
通期
全期間

年度	有形固定資産合計		在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減		投資有価証券売却損益（△は益）		退職給付に係る負債の増減額（△は減少）
2008/12	652億		-		-0.36億		-
2009/12	603億	-7.5%	-		0	+100%	-
2010/12	605億	+0.4%	-		-0.12億		-
2011/12	618億	+2%	-765百万		-		-
2012/12	661億	+7%	-		-		-
2013/12	659億	-0.2%	-		-		-
2014/12	661億	+0.3%	-		-		-37百万
2015/12	630億	-4.7%	-		-0.4億	赤拡	6百万	黒転
2016/12	600億	-4.9%	-		-6.19億	赤拡	-2百万	赤転
2017/12	627億	+4.5%	-		-4.46億	赤縮	4百万	黒転
2018/12	671億	+7.1%	-		-0.03億	赤縮	-8百万	赤転
2019/12	744億	+10.9%	-		-5.53億	赤拡	8百万	黒転
2020/12	783億	+5.3%	-		-2.53億	赤縮	-9百万	赤転
2021/12	782億	-0.1%	-		-17.1億	赤拡	-11百万	赤拡
2022/12	908億	+16.1%	-		-25.5億	赤拡	-23百万	赤拡
2023/12	965億	+6.3%	-		-40.8億	赤拡	1百万	黒転

2008年12月

有形固定資産合計: 651億8600万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
投資有価証券売却損益（△は益）: -3600万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -

2009年12月

有形固定資産合計: 602億7300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
投資有価証券売却損益（△は益）: 0
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -

2010年12月

有形固定資産合計: 605億3000万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
投資有価証券売却損益（△は益）: -1200万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -

2011年12月

有形固定資産合計: 617億5400万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -7億6500万
投資有価証券売却損益（△は益）: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -

2012年12月

有形固定資産合計: 660億6500万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
投資有価証券売却損益（△は益）: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -

2013年12月

有形固定資産合計: 659億100万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
投資有価証券売却損益（△は益）: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -

2014年12月

有形固定資産合計: 660億9200万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
投資有価証券売却損益（△は益）: -
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -3700万

2015年12月

有形固定資産合計: 630億1600万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
投資有価証券売却損益（△は益）: -4000万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 600万

2016年12月

有形固定資産合計: 599億5300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
投資有価証券売却損益（△は益）: -6億1900万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -200万

2017年12月

有形固定資産合計: 626億6300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
投資有価証券売却損益（△は益）: -4億4600万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 400万

2018年12月

有形固定資産合計: 670億8300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
投資有価証券売却損益（△は益）: -300万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -800万

2019年12月

有形固定資産合計: 743億7600万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
投資有価証券売却損益（△は益）: -5億5300万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 800万

2020年12月

有形固定資産合計: 783億100万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
投資有価証券売却損益（△は益）: -2億5300万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -900万

2021年12月

有形固定資産合計: 781億9300万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
投資有価証券売却損益（△は益）: -17億600万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -1100万

2022年12月

有形固定資産合計: 907億7400万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
投資有価証券売却損益（△は益）: -25億5400万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: -2300万

2023年12月

有形固定資産合計: 965億3200万
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
投資有価証券売却損益（△は益）: -40億7600万
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）: 100万