有形固定資産合計、在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減、受取補償金の受取額他2件
2008年12月
- 有形固定資産合計
- 651億8600万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 受取補償金の受取額
- -
- 自己株式の処分
- 5000万
- 剰余金の配当
- -
2009年12月
- 有形固定資産合計
- 602億7300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 受取補償金の受取額
- -
- 自己株式の処分
- 800万
- 剰余金の配当
- -
2010年12月
- 有形固定資産合計
- 605億3000万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 受取補償金の受取額
- -
- 自己株式の処分
- 500万
- 剰余金の配当
- -
2011年12月
- 有形固定資産合計
- 617億5400万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -7億6500万
- 受取補償金の受取額
- -
- 自己株式の処分
- 700万
- 剰余金の配当
- -
2012年12月
- 有形固定資産合計
- 660億6500万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 受取補償金の受取額
- 5億1500万
- 自己株式の処分
- 500万
- 剰余金の配当
- -26億3600万
2013年12月
- 有形固定資産合計
- 659億100万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 受取補償金の受取額
- 1億2400万
- 自己株式の処分
- -
- 剰余金の配当
- -26億3500万
2014年12月
- 有形固定資産合計
- 660億9200万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 受取補償金の受取額
- -
- 自己株式の処分
- -
- 剰余金の配当
- -28億9800万
2015年12月
- 有形固定資産合計
- 630億1600万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 受取補償金の受取額
- -
- 自己株式の処分
- -
- 剰余金の配当
- -31億6000万
2016年12月
- 有形固定資産合計
- 599億5300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 受取補償金の受取額
- -
- 自己株式の処分
- -
- 剰余金の配当
- -32億9100万
2017年12月
- 有形固定資産合計
- 626億6300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 受取補償金の受取額
- -
- 自己株式の処分
- -
- 剰余金の配当
- -34億2200万
2018年12月
- 有形固定資産合計
- 670億8300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 受取補償金の受取額
- -
- 自己株式の処分
- -
- 剰余金の配当
- -35億5400万
2019年12月
- 有形固定資産合計
- 743億7600万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 受取補償金の受取額
- -
- 自己株式の処分
- -
- 剰余金の配当
- -38億1700万
2020年12月
- 有形固定資産合計
- 783億100万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 受取補償金の受取額
- -
- 自己株式の処分
- -
- 剰余金の配当
- -39億3400万
2021年12月
- 有形固定資産合計
- 781億9300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 受取補償金の受取額
- -
- 自己株式の処分
- -
- 剰余金の配当
- -41億
2022年12月
- 有形固定資産合計
- 907億7400万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 受取補償金の受取額
- -
- 自己株式の処分
- -
- 剰余金の配当
- -46億300万
2023年12月
- 有形固定資産合計
- 965億3200万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 受取補償金の受取額
- -
- 自己株式の処分
- -
- 剰余金の配当
- -45億5900万