有形固定資産合計、在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減、受取補償金の受取額他1件
2008年12月
- 有形固定資産合計
- 651億8600万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 受取補償金の受取額
- -
- 自己株式の処分
- 5000万
2009年12月
- 有形固定資産合計
- 602億7300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 受取補償金の受取額
- -
- 自己株式の処分
- 800万
2010年12月
- 有形固定資産合計
- 605億3000万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 受取補償金の受取額
- -
- 自己株式の処分
- 500万
2011年12月
- 有形固定資産合計
- 617億5400万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -7億6500万
- 受取補償金の受取額
- -
- 自己株式の処分
- 700万
2012年12月
- 有形固定資産合計
- 660億6500万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 受取補償金の受取額
- 5億1500万
- 自己株式の処分
- 500万
2013年12月
- 有形固定資産合計
- 659億100万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 受取補償金の受取額
- 1億2400万
- 自己株式の処分
- -
2014年12月
- 有形固定資産合計
- 660億9200万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 受取補償金の受取額
- -
- 自己株式の処分
- -
2015年12月
- 有形固定資産合計
- 630億1600万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 受取補償金の受取額
- -
- 自己株式の処分
- -
2016年12月
- 有形固定資産合計
- 599億5300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 受取補償金の受取額
- -
- 自己株式の処分
- -
2017年12月
- 有形固定資産合計
- 626億6300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 受取補償金の受取額
- -
- 自己株式の処分
- -
2018年12月
- 有形固定資産合計
- 670億8300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 受取補償金の受取額
- -
- 自己株式の処分
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2019年12月
- 有形固定資産合計
- 743億7600万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 受取補償金の受取額
- -
- 自己株式の処分
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2020年12月
2021年12月
- 有形固定資産合計
- 781億9300万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
- -
- 受取補償金の受取額
- -
- 自己株式の処分
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2022年12月
- 有形固定資産合計
- 907億7400万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
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- 受取補償金の受取額
- -
- 自己株式の処分
- -
2023年12月
- 有形固定資産合計
- 965億3200万
- 在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
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- 受取補償金の受取額
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- 自己株式の処分
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